下記の手順で変更することができます。 【手順】 ①「前準備」-「役職の登録」を起動します。 ②[給与支払報告書の設定]の[種別]に、種別名を入力し登録します。 【参考】 給与支払報告書(源泉徴収票)の[種別]は、社員の役職ごとに設定します。 社員の役職が分からない場合は「社員」-「社員情報の登... 詳細表示
下記の手順で反映した内容をクリアすることができます。 作業前にデータのバックアップをお取りください。 【手順】 ①「社員」-「社員更新」-「社会保険対象者チェック」を起動します。 ②[チェック対象]と[チェック支給回]を選択し、ツールバーの[反映確認]をクリックします。 ③一括反映済の内容が表示され... 詳細表示
賞与明細書を入力していますが、前税対象はどのように計算されていますか?
前税対象は、その賞与の前月に支給された給与の課税対象額が表示されます。 (例) 6月に支給する賞与の前税対象 →5月に支給される給与の課税対象額が表示されます。 1月に支給する賞与の前税対象 →前年12月に支給される給与の課税対象額が表示されます。 ※前年12月の給与が当年領域の1回目給与より... 詳細表示
「支給項目の登録」で登録した項目を[未使用]に変更できません。
計算式で使用されている項目は[未使用]に設定できません。 「給与体系」-「計算式の登録」にて、当該項目に計算式が設定されていないかをご確認ください。 【参考】 計算式を削除することで、支給控除項目の登録で[未使用]に設定できるようになります。 削除する場合は、計算式の登録にて、ツールバーの[削除]をク... 詳細表示
源泉徴収票50名分の無償提供はありますか? 詳細表示
国税庁の「年末調整控除申告書作成用ソフトウェア(年調ソフト)」に関して、令和5年から追加される証明書の読込に対応していますか?
年調ソフトで作成したデータ受入に関して、令和5年から追加される「小規模企業共済の電子控除証明書」と「住宅借入金等特別控除証明書の令和4年以降用電子控除証明書」の読込・表示に対応しました。 詳細表示
住民税の入力方法を通常入力に設定していますが、汎用データの受入で住民税の金額を受け入れようとすると「7月分以降の金額が同額ではありません。」と表示されます。
通常入力の場合、住民税7回目以降全てを受入パターンとして指定し、同一の金額を受け入れる必要があります。 下記の手順で、確認・修正を行ってください。 【手順】 ①「随時」-「汎用データの受入」を起動します。 ②[データレイアウトの選択]で[汎用データ]、[受入データの選択]で[社員マスター]を選択します... 詳細表示
「年末調整」-「申告書データ収集」-「年末調整計算後の申告確認」の出力時、申告確認を行いたい社員が表示されません。
申告確認を行いたい社員について、以下①~④の条件をすべて満たしているかをご確認ください。 ①『PCA Hub 年末調整』のライセンスが設定されている ②『PCA Hub 年末調整』で収集状況が[再回答][確認中][確認済][完了]のいずれかである ③『PCA給与シリーズ』の「年末調整」-「年末調整控除項目入... 詳細表示
給与ソフト上に登録されていない課税の金額を年末調整に含めることはできますか?
以下の方法で年末調整の計算に含めることができます。 【手順】 ①「年末調整」ー「年末調整控除項目入力」を起動します。 ②[前職分・調整額]タブー[調整額]の[総支給からの調整額]に追加で含めたい課税の金額を入力します。 ※同様に[税額からの調整額」[社会保険額からの調整額」に金額を入力することで所得税... 詳細表示
月額変更(算定基礎)届を作成しています。定期代を支給する社員の通勤費として、各月に按分した金額を出力できますか?
「社会保険」-「月額変更(算定基礎)届計算・修正」にて、[通勤費の選択]を[社員マスター]または[自動選択]に設定して計算することで、定期代を各月に按分した金額の出力が可能です。 ※[自動選択]を設定した場合、社員マスターに定期代が登録されていれば按分した金額の出力が行われ、登録されていなければ自動的に各月の給... 詳細表示
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