以下の操作を行うことにより、有効期間を設定することができます。 【操作手順】 ① システム管理者権限のあるシステムユーザーでログインし、「セキュリティ」-「システムユーザー管理設定」を起動します。 ②[パスワードの有効期間]で[有効にする]を選択し、有効期間(日数)を1日~999日の間で設定します。 ... 詳細表示
給与ソフトで新規社員の登録をしたのですが、人事ソフトに新規社員の[所属部門]や[役職]が反映されません。
給与ソフトと人事ソフトを自動連動で利用している場合で、新規社員の登録を給与ソフトで行うと、社員名は人事ソフトに反映しますが、[所属部門]や[役職]は反映しません。 [所属部門]や[役職]は、人事ソフトから給与ソフトへの一方通行のデータ連動となります。 人事ソフトの「社員情報の登録」-[異動・配属]タブにて[所... 詳細表示
月額変更(算定基礎)届や賞与支払届を出力する際、個人番号と基礎年金番号どちらが出力されますか?
70歳未満であればどちらも不要のため出力されません。 70歳以上であれば、以下の状況に応じて個人番号もしくは基礎年金番号が出力されます。 ①マイナンバー管理ツールと給与ソフトが連動されていて個人番号が登録済の場合は個人番号が出力されます。 ②マイナンバー管理ツールと給与ソフトが連動されているが個人番... 詳細表示
計算式で対応することができます。 詳細は下記の資料をご確認ください。表示されない場合はこちら(PDF)をご確認ください。 詳細表示
各社員に役職を登録しています。役職に応じた役職手当の金額が自動で計算されるようにしたいです。
計算式と計算式テーブルを使うことで、自動で計算することができます。 詳細は下記の資料をご確認ください。表示されない場合はこちら(PDF)をご確認ください。 詳細表示
賃金台帳を確認すると1月の税調整に金額が入っています。前年の還付・徴収金額を誤って税調整で処理していた為ですが、訂正はできますか?
事前にバックアップを実行のうえ、以下の処理を行ってください。 ①「給与体系」-「支給控除項目の登録」を起動し、該当の給与体系を選択します。 ②[控除]タブをクリックし、任意の控除項目 記号CB***に還付徴収用の項目を作成します。 ③「随時」-「賃金台帳入力」を起動し、社員を選択します。 ④[給与]タ... 詳細表示
月額変更届の計算時に、通勤費の固定的賃金の変動を[通勤費単価]で判定するため、過去月の[通勤費単価]を一括で入力したいのですが。
「随時」-「汎用データの受入」や「ファイル」-「データの保守」-[月次]-[通勤費単価の再計算]を利用することで、過去月の[通勤費単価]を一括で入力することができます。 [通勤費単価の再計算]を利用する場合はこちら(PDF)をご確認ください。 詳細表示
以下の手順で削除することができます。 また、本処理を行う前にデータのバックアップをお取りください。 【手順】 ①「前準備」-「部門の登録」を起動します。 ②削除したい部門を選択し[削除]ボタンをクリックします。 【注意】 一人でも社員が所属している部門は削除することができません... 詳細表示
基礎賃金集計表資料で労働保険対象者の氏名や賃金額を月ごとに確認できますか。
以下の操作を行う事により、確認することができます。 【手順】 ①「管理帳票」-「労働保険」ー「基礎賃金集計表資料」を起動し、画面を出力します。 ② [労災保険対象労働者数及び賃金]または[雇用保険対象被保険者数及び賃金]のタブを開き、内容を確認したい月をクリックします。 ③メニュー... 詳細表示
出力した汎用データを確認すると、社員マスターや給与データの支給控除項目が[支給1][控除1]のように見慣れない項目名で出力されています。
以下の操作を行うことにより、変更することができます。 【手順】 ①「随時」-「汎用データの作成」を起動します。 ②[項目パターン]を選択し、[設定]ボタンをクリックします。 ③[項目設定]を[集約モード]から[給与体系]に変更し、[設定]ボタンをクリックします。 【参... 詳細表示
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