以下の方法により、登録することができます。 【手順】 ①「社員」-「社員情報の登録」で社員を選択し、[所得税・年末調整]-[家族]タブを選択します。 ② 氏名、生年月日などの情報を入力し、扶養区分が[16歳未満]になっていることを確認します。 なお、「16歳未満の扶養親族」の登録後、個人番号を登録... 詳細表示
以下の方法により、給与と賞与の間で改ページせずに賃金台帳を印刷することができます。 【手順】 ①「管理帳票」-「台帳」-「賃金台帳」を起動すると、[条件指示]画面が表示されます。 [条件指示]画面が表示されない場合は、[集計条件]ボタンをクリックします。 ② 項目パターンの中から印刷したい項目を選択し... 詳細表示
給与支払報告書(源泉徴収票)に[住宅借入金等特別控除の額]が出力されません。
[住宅借入金等特別控除の額]は、「年末調整控除項目入力」-[住宅借入・電子申告等]タブ内の[住宅借入金等特別控除額]欄に入力してください。 [借入金等年末残高]を入力しても、控除額は自動計算されませんのでご注意ください。 [住宅借入金等特別控除額]を修正した場合は、必ず再度、年末調整計算を行ってください。 ... 詳細表示
月額変更(算定基礎)届提出用電子媒体データを作成する方法を教えてください。(システムB・EasyNetwork版・SQL版・クラウド版の機能です。)
社会保険の電子媒体データ作成の操作の流れをご説明します。 各メニューにつきましては、マニュアル「操作編Ⅱ」をご覧ください。 【手順】 ①「社会保険」-「月額変更(算定基礎)届計算・修正」にて計算および修正を行います。 ② 健康保険組合または厚生年金基金に加入し、独自項目欄(固有項目など)について指示が... 詳細表示
年調計算は、還付・徴収前で以下の条件に該当しない場合は何度計算しても問題ありません。・ 年末調整計算を実行後、還付・徴収先を変更する場合・ 年末調整しない社員を年末調整するで計算してしまった場合 詳細表示
下記の手順で設定することができます。 【手順】 ①「社員」-「社員登録」-「社員情報の登録」を起動します。 ②設定する社員をダブルクリックして画面を開き、[支払方法]タブを開きます。 ③[1(X)][2(Y)][3(Z)]の空いている列に、追加したい金融機関の情報等を入力し登録します。 ※支払方法は... 詳細表示
標準報酬月額が2等級上がっていて固定的賃金にも変動があり、基礎日数も足りているのに、月額変更届の対象にならない社員がいます。
標準報酬月額が2等級上がっていても、固定的賃金が下がっている場合は対象外として判定されます。 同様に、標準報酬月額が2等級下がっていても、固定的賃金が上がっている場合は対象外と判定されます。 ※標準報酬月額と固定的賃金が「両方とも上がった」または「両方とも下がった」場合にのみ対象と判定されます(その他の条件を... 詳細表示
源泉徴収票(給与支払報告書)に表示される役職名を変更できますか?
下記の手順で変更することができます。 【手順】 ①「前準備」-「役職の登録」を起動します。 ②[役職名]を表示したい名称に変更します。 ③[登録]をクリックします。 【参考】 役職名を非表示にしたい場合は[給与支払報告書の設定]の[役職名を出力する]のチェックを外してください。 詳細表示
前年~当年を期間指定して賃金台帳を出力しましたが、前年が出力されません。
事前に必ずバックアップをお取りください。 「ファイル」-「データの保守」を起動します。 [マスター]タブの[社員の関連付け]にて[自動関連付け]を選択し、前年と当年に該当社員が表示されていることを確認して[実行]をクリックします。 [自動関連付け]が実行できない場合は[手動関連付け]を選択し、関連付ける... 詳細表示
「社員」-「社員登録」-「社員情報の登録」の[保険]タブにて、[標準報酬月額(千円)]を0円にし[被保険者][事業主]欄にそれぞれ保険料を手入力している金額が給与(賞与)社会保険料一覧表の手入力分に集計されます。 ※二以上事業所勤務者等で標準報酬月額から保険料を定められず、保険料を手入力している入力方法です。 詳細表示
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