少額減価償却資産で、償却累計額を計上することは出来ません。 会計帳簿において、消耗品費で計上する想定です。 改めて、一般資産として登録することで償却累計額を計上することが可能です。 詳細表示
「資産」-「資産の登録」にて、該当する資産の詳細画面で登録が可能です。 [基本(1)]タブの「種類」で「建物」を選択します。 更に、[償却資産税]タブの「償却資産の種類」を、「1:構築物」を選択してください。 この登録を行うことで、法人税(別表十六)では「建物」、償却資産税では「構築物」という取り扱いになり... 詳細表示
公益法人なのですが、定額法の計算を耐用年数で行いたいのですが。
公益法人であれば、「前準備」-「会社基本情報の登録」にて設定が可能です。 [計算設定2]タブの[計算設定(公益法人)]の[定額法の計算]を、「耐用年数」に設定してください。 定額法の資産については、以下の計算式で償却額が算出されるようになります。 取得価額÷耐用年数×当期償却月数÷12 詳細表示
「固定資産科目」は自動付番できません。 ※事前に、複数の科目が初期登録されているためです。 詳細表示
「自動付番設定」にて、「固定資産科目」ごとに自動付番したいのですが。
「固定資産科目」ごとに「自動付番」を設定することはできません。 以下の四つの資産分類ごとの設定になります。 ・一般資産 ・一括償却資産 ・リース資産 ・少額減価償却資産 詳細表示
「報酬等の支払」を汎用データで受入します。[提出区分]を自動判定できますか。
「随時」-「汎用データの受入」の[明細]の[報酬等の支払]の[提出区分を金額等から判定する]にチェックマークを付ける事で自動判定が行われます。 ※「不動産の使用料等の支払」の受入時も選択可能です。 詳細表示
「前準備」-「会社基本情報の登録」の[環境設定]タブの[使用する暦]にて、 [西暦]・[和暦]を切り替えることができます。 詳細表示
「随時」-「会計連動」-「仕訳データの作成」をクリックします。 [条件指示]画面の「伝票管理」の「伝票番号を手入力する」のチェック欄にチェックを入れてください。 そうすることで、振替伝票の画面で伝票番号を手入力できるようになります。 詳細表示
社会福祉法人なのですが、定額法の計算を耐用年数で行いたいのですが。
社会福祉法人であれば、「前準備」-「会社基本情報の登録」にて設定が可能です。 [計算設定2]タブの[計算設定(社会福祉法人)]の[定額法の計算]を、「耐用年数」に設定してください。 定額法の資産については、以下の計算式で償却額が算出されるようになります。 取得価額÷耐用年数×当期償却月数÷12 詳細表示
資産データを汎用データで受け入れると、償却額が0円になってしまいます。
資産データを汎用データで受け入れる際、「償却実施率」がレイアウトに含まれていると0円になってしまう場合があります。 「償却実施率」をレイアウトに含めないようにしてください。 【参考】 「償却実施率」がレイアウトに含まれていても、数値が「100」になっていれば償却額は計算されます。 詳細表示
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