「ファイル」-「データ領域の作成」にて管理したい会社の数だけデータ領域を作成します。各会社のデータ処理を行う際は、「ファイル」-「データ領域の選択」にて[会社][事業期間]を選択してください。 詳細表示
「前準備」-「会社基本情報の登録」の[設定タブ]の[コード桁数]にて変更することができます。部門コードは半角数字3~6桁、社員コードは4~13桁、受給者コードは4~10桁で設定します。 詳細表示
前年で入力していた「不動産の使用料等の支払調書」の明細の内容を今年の明細にもコピーしたいのですが。
一覧画面のメニューにある「前年データのコピー」にて、コピーする内容を「詳細設定」の欄にチェックし、「設定」ボタンを押してください。 詳細表示
資産の登録にて、入力した取得価額の消費税が「税込」であれば、売却額も税込金額を入力してください。 【注意】 取得価額の消費税が「税抜」だった場合、売却額に税込金額を入力すると、売却仕訳が正しい金額になりません。 詳細表示
リース資産を登録した際、「リース資産区分に「ファイナンス」が選択されています。現在価値基準(%)が90%未満ですがよろしいですか?」というメッセージが表示...
「リース資産の登録」の[契約情報(2)]タブにある[見積現金購入価額]を入力してください。 【参考】 現在価値基準(%) = 現在価値 ÷ 貸手の購入価額(見積現金購入価額) 詳細表示
当期から5年均等償却を開始する資産の当期償却限度額が、償却可能限度額(取得価額の5%)の5分の1になっていません。
5年均等償却の1年あたりの償却限度額は以下の計算式で求められます。 当期償却限度額 =(償却可能限度額 - 備忘価額)× 当期償却月数 ÷ 60 【例】 取得価額:10,00,000円 償却可能限度額:50,000円 期首帳簿価額: 50,000円 備忘価額: 1円 このような資産の場合、1... 詳細表示
「資産」-「資産の登録」を起動し、該当の資産をダブルクリックして詳細画面を開きます。 [基本(2)]タブの[当期償却限度額]のボタンをクリックすると、特別償却の入力ができます。 詳細は下記の資料をご確認ください。表示されない場合はこちら(PDF)をご確認ください。 詳細表示
少額減価償却資産を登録すると、「少額減価償却資産は、取得年月日および供用年月日が平成15年4月1日~令和4年3月31日でなければなりません。」と表示されます。
中小企業の設備投資を促進する少額減価償却資産の取得価額の損金算入の特例が平成15年4月1日に創設されました。 令和4年度税制におきまして、令和6年3月31日までの制度とされているため、 『PCA固定資産シリーズ』では少額減価償却資産の取得供用日を 平成15年4月1日~令和6年3月31日 上記の... 詳細表示
中間納付税額や中間納付譲渡割額を「前準備」ー「消費税申告書情報の登録」から入力しましたが消費税申告書・付表に表示されません。
消費税申告書・付表を出力する際に条件設定していただく必要があります。 【操作手順】 ①「提出書類」-「消費税申告書・付表」をクリックして、条件指示の画面を開きます。 (条件指示の画面が開かない場合は[F7]又は[集計条件]をクリックします。) ②出力設定の項目の中にある[中間納付税額を... 詳細表示
『PCA所得税シリーズ』は、「山林所得の収支内訳書」に対応していません。別途、紙面にてご入力いただくか、e-Taxソフトにてご入力ください。 詳細表示
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