「ファイル」―「会社基本情報の登録」の[環境設定]タブにて、「数量の表示」で「小数点以下の末尾を0詰めしない」を設定してください。 【注意】 上記の設定の場合でも、小数点以下を手入力した数量についてはそのまま出力されます。 詳細表示
給与から社員情報を受け入れたのですが、住民税徴収区分は給与のどの項目を受け入れているのでしょうか。
「随時」-「給与データの受入」にて社員情報を受け入れた場合、「住民税徴収区分」は以下の情報を受け入れます。 ・『PCA給与シリーズ』における「年末調整」-「年末調整控除項目入力」の[住宅借入・電子申告等]タブ 詳細表示
同じ種類の資産を、償却資産税の対象のものと非対象のものを区別できますか?
償却資産税の対象のものと非対象のものは、区別できます。 資産登録画面の[償却資産税]タブの[償却資産の種類]が資産ごとに設定できます。 以下の7つから選択します。 ■1 構築物 ■2 機械及び装置 ■3 船舶 ■4 航空機 ■5 車両及び運搬具 ■6 工具、器具及び備品 ■対象外 詳細表示
固定資産科目は、「前準備」-「固定資産科目の登録」にて追加してください。 ツールバーの[新規]ボタンをクリックし、必要項目を入力して登録します。 詳細は下記の資料をご確認ください。表示されない場合はこちら(PDF)をご確認ください。 詳細表示
部門(サービス/事業)ごとに配賦する割合をあらかじめ、設定できますか?
「前準備」-「配賦基準の登録」にて部門(サービス/事業)別の経費の配賦の基準となる割合を登録しておくことができます。 新規に資産を登録した際に、登録した配賦基準を基に配賦情報を作成します。 詳細は下記の資料をご確認ください。表示されない場合はこちら(PDF)をご確認ください。 詳細表示
平成19年4月1日に取得(供用)した資産について定率法(耐用年数2年)で登録しましたが、当期に備忘価額1円を除いた全額が償却されてしまいます。
新定率法・耐用年数2年の償却率は1.00ですので、備忘価額1円を残した残額が当期償却額となります。 詳細表示
旧定額(率)法の資産を新規で登録した場合の、5年均等償却にする方法を教えてください。
「資産」-「資産の登録」を起動し、該当の資産をダブルクリックして詳細画面を開きます。 [基本(2)]タブの[残存価額]に[10%]、 [償却可能限度額]に[5%]が設定されているかご確認ください。 [償却可能限度額]に金額が設定されますと、5年均等償却が行われるようになります。 詳細は下記の資料を... 詳細表示
償却資産申告書を電子申告したいのですが、代理送信する際の代理人の利用者IDはどこで入力すればいいでしょうか?
「前準備」-「会社基本情報の登録」の[償却資産税]タブにて、 [代理人利用者ID]欄にご入力ください。 詳細表示
「台帳・一覧」-「有形固定資産等明細表」にて、 [当期増加額]や[当期減少額]などの取得価額の増減を確認することができます。 【参考】 社会福祉法人領域や公益法人領域の場合は、「固定資産集計表」にて確認することができます。 詳細表示
「台帳・一覧」-「月次償却額配賦一覧」にて確認することができます。 1つの資産において配賦先の部門が複数ある場合は、1資産につき複数行(1部門で1行)で出力されます。 【参考】 「前準備」-「会社基本情報の登録」の[計算設定2]タブの [配賦計算の設定]で[年額で配賦計算する]に設定している場合は... 詳細表示
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