ソフトウェアを間接法で償却したいのですが。

「随時」－「仕訳データの作成」であれば、「償却額」の仕訳を作成する際に「間接法」もしくは「直接法」のどちらかを選択することができます。 【参考】 帳票は全て間接法のため、「減価償却累計額」が計上されます。 詳細表示

減損損失を入力したのですが、減損前の金額を確認する方法はあるのでしょうか。

減損損失を入力した後に、減損前の資産の金額を確認することはできません。 事前にバックアップを実行して、後から確認できるようご準備ください。 詳細表示

過年度の申告データは、過去何年分まで管理することができますか。

過年度の申告データは、最大で7年分まで管理が可能です。 最新年度を含めると、合計で8年分まで管理することができます。 詳細表示

当期償却額を月額で計上したくないのですが。

「前準備」－「会社基本情報の登録」の［計算設定2］タブの［配賦計算の設定］にて、 ［年額で配賦計算する］に設定してください。 当期償却額について、月額ではなく年額での計上になります。 【参考】 年額で計上されているかどうかは、「台帳・一覧」－「当期償却額配賦一覧」などで確認することができま... 詳細表示

旧定率法（旧定額法）で登録している資産の五年均等償却が開始されません。

五年均等償却の判定はソフト上、「償却可能限度額」に取得価額の5％が設定されていることが前提となります。 「償却可能限度額」欄を上書き等で変更している場合は、上書きを解除してください。 ※汎用データの受入などで、資産データを受け入れしていると上書きになる場合があります。 詳細表示

クラウド版でバックアップしたデータをオンプレミス版にリカバリするとエラーになります。

部門コードなどで「大文字」と「小文字」を混在させている場合に、エラーになることがあります。 オンプレミス版にリカバリする場合は、事前にクラウド版で「大文字」と「小文字」を混在させないよう、コードを修正してください。 詳細表示

総合償却を行うことは可能でしょうか？

「総合償却」は運用で対応いただくことが可能です。 一例としては以下の通りです。 １．総合償却する単位で、事前に「集計区分」を新規登録する。 ２．総合償却の内訳となる資産を個別に登録する。 ３．事前に用意した「集計区分」を個別の資産に登録する。 ４．固定資産台帳などで、「並び順１」に「集計区分」を設定... 詳細表示

『経理じまん』シリーズから内訳書や概況書を連動できますか。

連動可能です。 『経理じまん』シリーズと、以下の帳票において連動します。 ・勘定科目内訳明細書（預貯金等の内訳書など） ・法人事業概況説明書（会社事業概況書含む） 詳細表示

過年度のバックアップデータをリカバリしようとしたら、「選択した場所にはPCA法人税のデータはありません。」というメッセージが表示され、リカバリできません。

リカバリ対象となるバックアップデータは、現在選択している年度のバックアップデータのみです。例えば、令和**年度のバックアップデータをリカバリする場合は、あらかじめ「申告データの選択」画面で令和**年度のデータを選択したうえで、実行する必要があります。 詳細表示

「第六号様式別表十四」について、一括印刷しても印刷されない都道府県があります。

事業税の計算において、標準税率適用の都道府県については提出する必要がありませんので印刷しません。必要な場合には個別印刷してください。 詳細表示