「ファイル」-「データ領域の作成」にて管理したい会社の数だけデータ領域を作成します。各会社のデータ処理を行う際は、「ファイル」-「データ領域の選択」にて[会社][事業期間]を選択してください。 詳細表示
資産コードの桁数は、「ファイル」-「データの保守」の[資産コードの桁数変換]にて変更することができます。[コード桁数]、[0詰め設定]の有無を指定し、[実行]ボタンをクリックします。 【注意】 1件でも資産を登録した後は、桁数を減らすことはできません。 詳細は下記の資料をご確認ください。表示されない... 詳細表示
1年を超える事業期間を設定することはできません。1年以内で設定してください。 詳細表示
事業期間は、期末日のみ、変更することができます。 「前準備」-「会社基本情報の登録」の[基本情報]タブにて[事業期間]を変更してください。 ※変更した事業期間により償却額が再計算されますが、「会社基本情報の登録」の [計算設定1]タブの[改定償却率]を[使用する]・[使用しない]の選択により計算... 詳細表示
平成19年4月1日に取得(供用)した資産について定率法(耐用年数2年)で登録しましたが、当期に備忘価額1円を除いた全額が償却されてしまいます。
新定率法・耐用年数2年の償却率は1.00ですので、備忘価額1円を残した残額が当期償却額となります。 詳細表示
年度を繰り越して『PCA固定資産シリーズ』を運用していただいている場合、 その年度ごとの償却額、減損損失額を確認できる機能です。 また、「台帳・一覧」-「償却実績額一覧」でも確認することができます。 詳細表示
申告書を白紙で出力するには、申告書を起動して[条件指示]の[出力の種類]で[印刷等]を選択します。 [印刷指示]ボタンをクリックすると[印刷等の条件指示]が表示されますので、 [出力形式]の[記入用としてフォームだけ印刷する]にチェックを付けて出力してください。 詳細表示
償却資産台帳の集計期間が「1月2日~1月1日」になっていて、事業期間と合っていません。
償却資産税の賦課期間は、申告年度の前年1月2日から、申告年度の1月1日までとなります。 そのため事業期間にかかわらず、償却資産台帳の集計期間は償却資産税の賦課期間で固定となります。 詳細表示
「資産」-「配賦情報の登録」にて月次償却額を部門配賦していますが、どの帳票で確認できますか?
「台帳・一覧」-「月次償却額配賦一覧」にて確認することができます。 【参考】 「前準備」-「会社基本情報の登録」の[計算設定2]タブの [配賦計算の設定]で[年額で配賦計算する]に設定している場合は、 当期償却額について「台帳・一覧」-「当期償却額配賦一覧」にて確認することができます。 詳細表示
「固定資産台帳(一)」で平成19年4月1日以後に取得した資産のみを出力することはできますか?
「台帳・一覧」-「固定資産台帳(一)」を起動して、 [条件指示]の[出力条件2]タブの[取得年月日]で[平成19年4月1日~]と指定することにより、 平成19年4月1日以後に取得した資産のみを出力することができます。 【参考】 [供用年月日]や[除却・売却年月日]も、同じように指定することがで... 詳細表示
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