ソフトを起動する時のユーザーIDを選択式にしたいのですが。

システムツールの「ログオン形式の変更」にて、以下の三つのいずれかに変更が可能です。 １．選択形式 ２．直接入力形式 ３．混合（直接入力または選択）形式 ユーザー数が多く、毎回入力するのが難しい場合は、「選択形式」を設定してください。 詳細表示

データ領域の件数に制限はありますか？

データ（会社）領域の件数は最大、9999件までとなっています。 【参考】 一事業年度で一領域となるため、9年分の年度がある会社であれば1111社までとなります。 詳細表示

除売却の入力を行うと、「～、除却・売却を行うと月次償却額が変更されてしまいます。」というアラートが表示されます。

減価償却が完了していない資産の除売却を行うと、当期償却額の計算が変わるケースがあります。その場合、月次償却額も変更になるため、アラートメッセージに注意喚起を行っています。 減価償却が完了していない資産の除売却を行う際は、必ず月次償却額も確認してください。 詳細表示

取引先の登録に適格請求書発行事業者を登録する方法を教えてください。

「前準備」－「取引先の登録」で［適格請求書発行事業者］の項目を入力し登録します。 ［事業者区分］ ［0：適格］：適格請求書発行事業者の場合に選択します。 ［1：非適格（経過措置あり）］：免税事業者など、適格請求書発行事業者に該当しない場合で 　　　　　　　　　　　　　　　 経過措置を適用する場... 詳細表示

別表十六にて、翌期以降に償却を開始する資産を計上したいのですが。

別表十六は、期中に償却額を計上する資産が集計されます。 翌期以降に償却を開始する資産は、翌期以降の別表十六にてご確認ください。 詳細表示

会計連動の転送期間を修正したいのですが。

事業期間において、一度も「仕訳データの作成」を行っていない場合は、「会計連動設定」にて転送期間の変更が可能です。 一度でも「仕訳データの作成」を行っていた場合、転送期間の変更はできません。 詳細表示

「別表五（一）」の［未収還付税金］の入力ができないのですが。

画面上部の［固定区分］をクリックし、［未収還付税金を下からの固定区分とする］という項目にチェックを付け、［法人税・道府県民税・市町村民税に分けて表示する］または［一行で表示］を選択してくたさい。 詳細表示

前年で入力していた「不動産の使用料等の支払調書」の明細の内容を今年の明細にもコピーしたいのですが。

一覧画面のメニューにある「前年データのコピー」にて、コピーする内容を「詳細設定」の欄にチェックし、「設定」ボタンを押してください。 詳細表示

支払調書の限度金額は自動判定しますか？

限度金額は登録時に自動判定しています。 詳細表示

過年度の資産の増減を確認する方法について教えてください。

「台帳・一覧」－「固定資産台帳（一）」を起動し、 ［条件指示］にて取得年月日や除却・売却年月日を任意に設定することができます。 増加した資産の場合は、［出力条件2］タブで、 取得年月日に過年度の日付（例えば、前年の期首日～期末日）を入力することで確認することができます。 減少した資産の... 詳細表示