同じパソコンで連動する両方のソフトがインストールされていれば、直接連動が可能です。 【注意】 直接連動する場合は、必ず同じシステムユーザー(ID・PWが同じ)でログインしてください。 【参考】 士業の先生などで、複数のエディション(ネットワーク版とクラウド版といった組み合わせなど)のソフトをお持ち... 詳細表示
紐づけを解除するには、以下の手順で操作を行ってください。 1、PCAソフトの画面のクリップボタンをクリックすると、リンクを行ったファイルの名前が表示されますので、その上で右クリックします。 2、[リンクを解除]をクリックすると、紐づけを解除することができます。 なお、リンクを解除しても『PCA ... 詳細表示
「適用額明細書」に、付表三「中小企業者等が取得した機械等の特別償却の償却限度額の計算に関する付表」に入力したデータが反映されません。
「適用額明細書」への転記元は別表十六の各[特別償却限度額]欄になります。 金額欄および条項欄への正しい入力が必要になります。 詳細表示
公益社団法人日本文書情報マネジメント協会(JIIMA)の「電子帳簿ソフト法的要件認証」、および「電子書類ソフト法的要件認証(認証パターン1:決算関係書類の作成・保存)」を、『PCA 財務会計 シリーズ』にて取得しました。 電子帳簿保存法の制度概要につきましてはこちら(HP)をご確認ください。 【対応製... 詳細表示
当期償却限度額=計算の基礎となる額×償却率上記の計算式で税務上の限度額が求められます。減損処理などの特殊な処理を行わない場合には、当期償却限度額=当期償却額となります。 詳細表示
「ファイル」-「データの保守」の[マスター]の[受給者(報酬等)の税区分一括変更]で一括変更が可能です。 [範囲指定]で変更する範囲を指定します。 [変更後の値]で変更後の税区分を選択します。 ツールバーの[実行]ボタンをクリックして税区分を一括変更します。 詳細表示
「電子申告」-「基本情報」の登録時に、「納税地の地方自治体コードを確定することができない」旨のメッセージが表示されました。この内容はどういうものでしょうか?
住所(1月1日の住所)から判別する地方自治体コード(住民税用)を確定しています。このメッセージは、住所が都道府県から入力されていない場合や、文字の間違いなどで住所を確定できないことを示していますので、今一度ご確認ください。 詳細表示
PCA消費税ソフトは個人事業者の電子申告に対応していますか。
法人向けソフトのため、個人事業者の電子申告に対応しておりません。 詳細表示
「PCA非営利会計データの受入」を実行中にエラーが発生しました。エラーレポートには[アクセスが拒否されました]と表示されました。
主にProgramDataという隠しフォルダへの書き込み権限が無い場合に発生します。 販売店またはシステム担当者等へ問合せして頂き、書き込みの権限をご確認ください。 C:\ProgramData\Microsoft\Crypto\RSAの中の[MachineKeys]というフォルダーの書き込みのアクセス許... 詳細表示
公益法人会計の特定収入に関連する税区分をどのように設定すればいいですか。
公益法人会計の特定収入における税区分の対応例は下記の通りです。伝票入力する際は税理士又は会計士の先生へご確認ください。 【税区分対応例】 特定収入以外の収入→J0 課税仕入等に係る特定収入 課税仕入れ等に係る特定収入→K、M、N 課税仕入の特定収入、課税売上対応課税仕入の特定収入・・・等... 詳細表示
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