当期で償却が終了する資産の月次償却額が前期とは違う金額になっています。前期と同じ月次償却額で償却することはできますか？

［月次計算方法］で［前詰め］を選択することにより、前期までと同じ月次償却額が計上されるようになります。 ［前詰め］を選択するには、「資産」－「資産の登録」を起動し、 該当の資産をダブルクリックして詳細画面を開きます。 メニューバーの［設定］－［月次計算方法］で［前詰め］をクリックしてください。 【... 詳細表示

前期まで定率法で償却していた資産を当期から定額法で償却したい場合の、償却方法の変更方法を教えてください。

「資産」－「資産の登録」を起動し、該当の資産をダブルクリックして詳細画面を開き、 メニューバーの［編集］－［償却方法・耐用年数の変更］をクリックして変更します。 【参考】 ■平成19年4月1日以後に取得・供用した資産 当期の期首帳簿価額を取得価額とみなし、定額法の計算を行います。 当期償却限度額... 詳細表示

電子申告データの作成時に、「リリース前別表(e-Taxにより提出できない別表等)があります。」というメッセージが表示されます。

お使いの『PCA法人税シリーズ』が最新プログラム（バージョン・リビジョン）かどうかを確認してください。 最新プログラムは、ホームページのお客様サポートよりダウンロードすることが可能です。 【最新プログラムだった場合】 電子申告データの作成時点において、国税庁（e-Tax）にて受付が開始されていない別表等... 詳細表示

仮払消費税・仮受消費税を使って税抜経理で仕訳を入力していますが、PCA消費税と連動はできますか。

連動可能です。 仕訳を入力する際に使用する仮受・仮払消費税科目の税区分も、取引内容に応じた税区分を設定してください。 詳細表示

一括償却資産の除却処理について教えてください。

「資産」－「資産の登録」を起動し、［除却・売却］タブにて除却処理が可能です。 ただし、会計上で除却処理をした一括償却資産であっても、税務上は除却しなかったものとして取り扱います。 従いまして、当期損金経理額は除却処理をする前と同額が計上されます。 【注意】 除却損を計上する場合は、一括償却資産では... 詳細表示

旧ソフトからデータを移行する方法について教えてください。

『PCA減価償却V.3』『PCA固定資産X』などの旧ソフトからのデータ移行は、 「データコンバート」にて可能です。 「ファイル」－「データコンバート」から実行してください。 【注意】 『PCA減価償却V.3』からのデータコンバートは、多くの設定作業が必要となります。 作業については販売店様にご相談い... 詳細表示

自動バックアップで、「メール送信環境の登録」はどのように設定しますか

「メール送信環境の登録」は、バックアップ後に結果を通知するメールを送信する場合に、メールの送信元の名前や送信環境の設定を行うメニューです。 「共通実行環境の登録」の［メール通知］で、登録した送信環境を選択することで送信ができるようになります。 メール通知が必要ない場合は、設定は不要です。 各設定は以下のよう... 詳細表示

取引先の登録に適格請求書発行事業者を登録する方法を教えてください。

「前準備」－「取引先の登録」で［適格請求書発行事業者］の項目を入力し登録します。 ［事業者区分］ ［0：適格］：適格請求書発行事業者の場合に選択します。 ［1：非適格（経過措置あり）］：免税事業者など、適格請求書発行事業者に該当しない場合で 　　　　　　　　　　　　　　　 経過措置を適用する場... 詳細表示

決算期数を変更する方法について教えてください。

「前準備」－「会社基本情報の登録」の［基本情報］タブの［決算期数］欄にて変更してしてください。 【注意】 年次更新などで複数年分の償却実績が既にある場合、 決算期数を変更すると償却実績がクリアされますので、ご注意ください。 詳細表示

少額減価償却資産を登録すると、「少額減価償却資産は、取得年月日および供用年月日が平成15年4月1日～令和4年3月31日でなければなりません。」と表示されます。

中小企業の設備投資を促進する少額減価償却資産の取得価額の損金算入の特例が平成15年4月1日に創設されました。 令和4年度税制におきまして、令和6年3月31日までの制度とされているため、 『PCA固定資産シリーズ』では少額減価償却資産の取得供用日を 平成15年4月1日～令和6年3月31日 上記の... 詳細表示