税制改正等により、前年と当年では様式が異なる場合があります。必要と思われる様式が見当たらない場合は、国税庁の記載の手引きをご覧いただくか、所轄の税務署にご確認ください。 詳細表示
『PCA法人税シリーズ』は、電子申告における財務諸表の一元化に対応しております。 詳細表示
受給者の人格区分の「その他」はどういった時に使用するものでしょうか。
電子申告上、法定調書合計表の「個人以外」に人数を集計させたい場合に使用する可能性のある項目です。 ※税務署等の専門機関から指定のある場合に設定して下さい。 詳細表示
土地のように償却方法が「対象外」となる資産の場合、期首帳簿価額は繰り越されますが、期末帳簿価額は自動計算されません。 そのままでは未入力で0円計上となり、会計帳簿と比較すると合いません。 期首帳簿価額と同額を期末帳簿価額に手入力してください。 詳細表示
「月次償却額一覧」で当期償却額が無い資産を出力したいのですが。
「月次償却額一覧」の[条件指示]画面にて、[出力条件2]タブの「当期償却額がない資産の出力」の[する]をチェックしてください。 詳細表示
別表十六にて、特定の金額が0円の資産を集計させないようにしたいのですが。
別表十六の集計条件は様式で決まっています。 別表十六に集計させたく無い場合は、「種類」を対象外に変更してください。 詳細表示
別表十六にて、翌期以降に償却を開始する資産を計上したいのですが。
別表十六は、期中に償却額を計上する資産が集計されます。 翌期以降に償却を開始する資産は、翌期以降の別表十六にてご確認ください。 詳細表示
クラウド版でバックアップしたデータをオンプレミス版にリカバリするとエラーになります。
部門コードなどで「大文字」と「小文字」を混在させている場合に、エラーになることがあります。 オンプレミス版にリカバリする場合は、事前にクラウド版で「大文字」と「小文字」を混在させないよう、コードを修正してください。 詳細表示
土地などの償却方法が「対象外」となっている資産は、期末帳簿価額が手入力の欄となっています。 除売却の入力を行っても、手入力欄は変更されません。 手入力にて修正してください。 詳細表示
旧定率法で登録している資産に資本的支出を追加したいのですが、旧定率法が設定できません。
平成19年度の改正により、資本的支出については原則、別資産として登録するよう改正されています。 もし、旧定率法(旧定額法)で資本的支出を登録したい場合は、お手数ですが新規資産としてご登録ください。 詳細表示
833件中 151 - 160 件を表示