「仕訳データの作成」で、償却額の仕訳を作成すると「対象データがありません」とエラーになります。
[集計期間]の期間指定、[集計範囲]の登録の種類や固定資産科目、[絞り込み]で資産の絞り込みをしていないか、ご確認ください。 また、期間指定にて「4月度」を選択していた場合、5月以降に新規取得する資産は対象になりません。 詳細表示
旧定率法で登録している資産に資本的支出を追加したいのですが、旧定率法が設定できません。
平成19年度の改正により、資本的支出については原則、別資産として登録するよう改正されています。 もし、旧定率法(旧定額法)で資本的支出を登録したい場合は、お手数ですが新規資産としてご登録ください。 詳細表示
償却方法が「対象外」となるような土地の分筆(分割)には対応していません。 例えばですが、分筆先を新規登録した上で、分筆元の土地については各金額欄において、分筆した後の金額にて手修正してください。 詳細表示
「管理用集計区分」を使用することにより、棚卸開始する際の資産を絞り込むことができます。 1.「前準備」―「会社基本情報の登録」の[資産管理]タブにて、「管理用集計区分使用数」を「1~3」に変更します。 2.「前準備」―「集計区分の登録」にて、「集計区分種別」で「管理用集計区分」を選択して、棚卸開始時に絞り込む... 詳細表示
「ファイル」―「データの保守」の[資産]カテゴリにある「月次計算方法の一括変更」にて、複数の資産を一度に変更することができます。 「変更後の内容」欄で例えば、「1.前詰め」を選択すると、「0.月度期間で按分」設定の資産が一覧で表示されるので、実行ボタンをクリックすることで「1.前詰め」設定に一括修正されます。 詳細表示
部門管理を[使用する]・[使用しない]を選択できます。 メニューの「前準備」-「会社基本情報の登録」の[環境設定]タブの、 [部門管理]の項目で[使用する]・[使用しない]を選択します。 詳細表示
同じ種類の資産を、償却資産税の対象のものと非対象のものを区別できますか?
償却資産税の対象のものと非対象のものは、区別できます。 資産登録画面の[償却資産税]タブの[償却資産の種類]が資産ごとに設定できます。 以下の7つから選択します。 ■1 構築物 ■2 機械及び装置 ■3 船舶 ■4 航空機 ■5 車両及び運搬具 ■6 工具、器具及び備品 ■対象外 詳細表示
資産コードの桁数は、「ファイル」-「データの保守」の[資産コードの桁数変換]にて変更することができます。[コード桁数]、[0詰め設定]の有無を指定し、[実行]ボタンをクリックします。 【注意】 1件でも資産を登録した後は、桁数を減らすことはできません。 詳細は下記の資料をご確認ください。表示されない... 詳細表示
平成19年4月1日に取得(供用)した資産について定率法(耐用年数2年)で登録しましたが、当期に備忘価額1円を除いた全額が償却されてしまいます。
新定率法・耐用年数2年の償却率は1.00ですので、備忘価額1円を残した残額が当期償却額となります。 詳細表示
旧定額(率)法の資産を新規で登録した場合の、5年均等償却にする方法を教えてください。
「資産」-「資産の登録」を起動し、該当の資産をダブルクリックして詳細画面を開きます。 [基本(2)]タブの[残存価額]に[10%]、 [償却可能限度額]に[5%]が設定されているかご確認ください。 [償却可能限度額]に金額が設定されますと、5年均等償却が行われるようになります。 詳細は下記の資料を... 詳細表示
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