別表六(一)のツールボタン[処理選択]にて、個別法あるいは銘柄別簡便法による明細欄を使用するかどうかについて選択します。(1)明細欄を使用しない場合は、[1~4]については手入力、[5]については[その他に係る~明細]欄へ入力します。(2)明細欄を使用する場合は、続けて、自動判別させる(有利な方法)、または手入力... 詳細表示
別表一[適用額明細書提出の有無]で、自動的に[有]に○が付いてしまいました。[無]への切り替えはどこでするのでしょうか?
「法人税2」-「適用額明細書」におけるデータの有無で自動判別していますので、手動で切り替えることはできません。 詳細表示
左側に表示されていたメニューがなくなってしまいました。復活させることはできますか?
「表示」-「メニュー」をクリックすることにより、表示・非表示の切り替えができます。「メニュー」にチェックマークを付けると、左側に表示されます。 詳細表示
「ファイル」-「OCR印刷」で、地方税の申告書が選択できなくなっています。
OCR対応申告書への直接印刷は東京都のみ対応しています。他道府県分は白紙への罫線付印刷になりますが、大阪府と千葉県につきましてはそのままOCR対応申告書として提出することができます。 詳細表示
「ファイル」-「基本情報」-納付書タブで設定出来ます。 詳細表示
[均等割]ボタンのアルバイト人数の入力について教えてください。
「地方税」-「事業所情報」の[均等割]ボタンは、均等割額の計算に用いる従業者数(アルバイト人数)について、特例計算を適用する場合に使用します。 期末のアルバイト人数を期末従業者数に含めたうえで、[均等割]ボタン内においては、その人数を差し引いて、適用計算後の人数を加えるようにしてください。 詳細表示
均等割の計算は、廃止か否かで判定してします。稼働しておらず、均等割を計算しない場合にのみ、メニューの「地方税」-「事業所情報」にて稼働停止日を設定して下さい。 詳細表示
「別表二」で、「(19)と(21)で上位3順位の株式数又は出資の金額の合計が、期末現在の発行済株式の総数又は出資の総額((1)内を除く。)を超えています。...
株式総数[1]が、明細の合計[2]より、または議決権総数[4]が、明細の合計[5]より少ない状態になっていますので、正しく入力し直してください。 詳細表示
「別表二」の[判定結果]が[特定同族会社]にならないのですが。
[17]欄の「特定同族会社の割合」が50%超の場合に、「特定同族会社」となります。※[17]欄は議決権の数などにより決まります。 詳細表示
『PCA法人税』を起動しても「申告データの選択」画面しか表示されず、データをリカバリすることができません。
データのリカバリは年度ごとに行うようになっていますので、該当年度の既存データを開く必要があります。リカバリする年度のデータがない場合は、「申告データの選択」画面の[新規申告]ボタンをクリックして、リカバリのための新規データを作成してください。 詳細表示
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