以下の操作を行うことにより、有効期間を設定することができます。 【操作手順】 ① システム管理者権限のあるシステムユーザーでログインし、「セキュリティ」-「システムユーザー管理設定」を起動します。 ②[パスワードの有効期間]で[有効にする]を選択し、有効期間(日数)を1日~999日の間で設定します。 ... 詳細表示
他社ソフトからデータを受け入れたいのですが、どのようにすればいいでしょうか。
[随時]-[汎用データの受入]にて、受け入れることができます。マスター:「部門」や「役職」など、社員マスターに必要なマスターを受け入れます。受給者:「社員情報」や「受給者情報(報酬等)」など、支払の対象となる方を受け入れます。明細:「報酬等の明細」へ、「報酬等の支払調書」の元となる支払金額を受け入れます。支払調書... 詳細表示
『PCA法定調書シリーズ』では、住所録のタックシール印刷はできますか?
『PCA法定調書シリーズ』では、PCAオリジナル帳票[単票タックシール2連[1枚12面](PA1332F)]を用いて住所録のタックシール印刷を行うことができます。 専用帳票については、こちらをご確認ください。 【手順】 「管理帳票1」-「住所録(社員)」と「住所録(受給者)」のうち、どちらか出力されたい... 詳細表示
マイナンバー収集サービスから法定調書にマイナンバーを連動出来ません。
マイナンバー管理ツールの「前準備」-「会社基本情報の登録」にある法人番号に、収集サービスで設定された法人番号をご入力頂く必要があります。 詳細表示
「印刷等」を押して「印刷等の出力指示」に進み「出力部数」ー「受給者交付用」にチェックを付けると個人番号及び法人番号のない支払調書が出力できます。 詳細表示
同じパソコンで連動する両方のソフトがインストールされていれば、直接連動が可能です。 【注意】 直接連動する場合は、必ず同じシステムユーザー(ID・PWが同じ)でログインしてください。 【参考】 士業の先生などで、複数のエディション(ネットワーク版とクラウド版といった組み合わせなど)のソフトをお持ち... 詳細表示
各支払調書にて金額を入力した際、入力金額と提出区分に相違がある場合に以下のメッセージが表示されます。 いずれも「はい」を選択いただくことで、正しい提出区分に変更することが可能です。 【提出が必要な場合】 支払金額が**万円を超えています。 提出区分を「提出する」に変更して登録しますか? 【提出が... 詳細表示
申し訳ございませんが、2023年7月1日をもちまして、冊子(紙媒体)での操作事例集の提供を廃止いたしました。 https://pca.jp/ap/softdownload より、[ダウンロードファイル]内の操作事例集(pdfファイル)をダウンロードのうえご利用ください。 詳細表示
地方税電子申告データを作成すると、「指定された市区町村コードXXXXXXは、電子申告できる市区町村に存在しません。」というエラーになります。
政令指定都市で区がある場合に、「区」を提出先として市区町村に登録されているとこのようなエラーとなります。「区」ではなく、「市」を提出先としてご登録ください。 詳細表示
自動バックアップは、以下のいずれかの条件に該当すると失敗する場合があります。 内容を確認いただき、変更することでエラーが解消される可能性があります。 ・OSアカウントに管理者権限がない。 ・自動バックアップの保存先のフォルダにアクセス権限がない。 ・セキュリティソフトを実行している。 ・「サポートユ... 詳細表示
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