「前準備」-「会社基本情報の登録」の[計算設定2]タブの[配賦計算の設定]にて、 [年額で配賦計算する]に設定してください。 当期償却額について、月額ではなく年額での計上になります。 【参考】 年額で計上されているかどうかは、「台帳・一覧」-「当期償却額配賦一覧」などで確認することができます。 詳細表示
「有形固定資産等明細表」に、一括償却資産は集計されます。 一般資産と同じ固定資産科目を設定している場合は、該当の科目に合計して集計されます。 詳細表示
「固定資産台帳(一)」にて、確認することが可能です。 「条件指示」画面のパターンが「固定資産台帳(システム定義)」であれば、圧縮関連の項目(経理方式や圧縮額、圧縮後取得価額)を一列で出力しています。 パターン設定の出力レイアウトを任意で変更している場合は別途、出力レイアウトに「圧縮後取得価額」を含める... 詳細表示
旧定率法で登録している資産に資本的支出を追加したいのですが、旧定率法が設定できません。
平成19年度の改正により、資本的支出については原則、別資産として登録するよう改正されています。 もし、旧定率法(旧定額法)で資本的支出を登録したい場合は、お手数ですが新規資産としてご登録ください。 詳細表示
領域の数が「9999」の範囲内であれば、何社でも作成可能です。 【参考】 1社1年度で、「1領域」とカウントします。 もし仮に、9年度ある会社であれば、1111社が最大となります。 詳細表示
マスターの登録状況は、「前準備」-「マスター確認リスト」にて確認することができます。 「マスター確認リスト」の[出力先の選択]にて印刷またはファイル(PDF・Excel)を選択し、 [マスターの選択]にて出力したいマスターを選択して出力し、確認してください。 詳細表示
当期の期末日(来年の3月31日)が今年の12月31日に変更になった場合の当期償却限度額を教えてください。
「前準備」-「会社基本情報の登録」の[計算設定1]タブの[改定償却率]の設定により、 計算方法が異なります。 【例】 取得供用日:当年4月1日 償却方法:定額法 耐用年数:10年 償却率:0.100 取得価額:1,200,000円 ■改定償却率を[使用する]設定の場合 償却率 = 0.... 詳細表示
旧定額(率)法の資産を新規で登録した場合の、5年均等償却にする方法を教えてください。
「資産」-「資産の登録」を起動し、該当の資産をダブルクリックして詳細画面を開きます。 [基本(2)]タブの[残存価額]に[10%]、 [償却可能限度額]に[5%]が設定されているかご確認ください。 [償却可能限度額]に金額が設定されますと、5年均等償却が行われるようになります。 詳細は下記の資料を... 詳細表示
リース資産の契約の途中で消費税率が変更になった場合の消費税率の変更はできますか?
リース資産区分が[2:ファイナンス(所有権移転外)賃貸借処理](※)、 [3:オペレーティング・リース]の場合に、消費税率の変更ができます。 (※)資産の詳細画面の[契約情報(1)]タブの[消費税控除]が[1:支払時に分割控除]の場合のみ 「資産」-「資産の登録」を起動し、該当の資産をダブルクリック... 詳細表示
「申告書」-「第二十六号様式 償却資産申告書」の条件指示の画面で、「提出日」を設定してください。 ※役所ごとの設定が必要です。 詳細表示
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