「PDF形式」であれば、可能です。 テキスト形式でのファイル出力はできません。 「固定資産台帳」もしくは「償却資産台帳」にて、「印刷指示」から「汎用データ」を選択して出力してください。 詳細表示
「耐用年数辞書」はファイル出力できません。 ※PCA独自の資料ではないためです。 国税庁のホームページ等を参照ください。 詳細表示
固定資産台帳(一)は会計上、資産計上する固定資産のみを出力しています。 賃貸借リースおよびオペレーティングリースにつきましては資産計上しないため(オフバランス)、固定資産台帳(一)には出力されません。 【参考】 所有権移転リースおよび所有権移転外(売買処理)リースについては、出力されます。 詳細表示
固定資産台帳(二)にある備考欄に特定の文言を出力したいのですが。
「資産」―「資産の登録」で、該当する資産の詳細画面に進みます。 [異動履歴]タブにて、備考欄を設定したい行を選択します。 「編集」ボタンをクリックすると、該当行の備考が入力できるようになりますので、任意の文言を設定してください。 詳細表示
領域の数が「9999」の範囲内であれば、何社でも作成可能です。 【参考】 1社1年度で、「1領域」とカウントします。 もし仮に、9年度ある会社であれば、1111社が最大となります。 詳細表示
「資産の登録」で償却資産税の増加事由を「1新規」に修正しても、種類別明細書で「3移動」で出力されてしまう。
「資産の登録」の[異動履歴]タブにて、期中に移動したといった履歴が登録されていると、そちらが優先されます。 【例】 ●[異動履歴]タブ 20**年4月1日 取得 ※場所は「東京本社」 20**年12月1日 場所を移動「東京本社」→「大宮営業所」 上記の場合、埼玉県大宮市に提出する「種... 詳細表示
「条件指示」画面の[出力方式]の「価額を出力する」にチェックを入れてください。 【参考】 「資産コード」や「減価残存率」、「課税標準額」や「課税標準額の特例」についても同様です。 詳細表示
12月決算の法人で決算月(12月)を迎えたのですが、「償却資産申告書」を確認したら古いままでした。
「償却資産申告書」は、事業期間に含まれる1月時点の申告書が出力されます。 例えば、2024年1月1日から12月31日までの事業期間の場合、 「償却資産申告書」は、2024年1月2日(※)時点のものになります。 ※償却資産申告書の賦課期間は、前年1月2日から当年1月1日までの集計となります。 12月... 詳細表示
「固定資産台帳(一)」で、印刷時に改ページしたくないのですが。
[条件指示]の[出力条件1]タブの[並び順1]を[※指定なし]に設定し、[並び順2]を[固定資産科目]などで設定してください。 詳細表示
別表十六にて、翌期以降に償却を開始する資産を計上したいのですが。
別表十六は、期中に償却額を計上する資産が集計されます。 翌期以降に償却を開始する資産は、翌期以降の別表十六にてご確認ください。 詳細表示
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