固定資産台帳(二)にある備考欄に特定の文言を出力したいのですが。
「資産」―「資産の登録」で、該当する資産の詳細画面に進みます。 [異動履歴]タブにて、備考欄を設定したい行を選択します。 「編集」ボタンをクリックすると、該当行の備考が入力できるようになりますので、任意の文言を設定してください。 詳細表示
「管理用集計区分」を使用することにより、棚卸開始する際の資産を絞り込むことができます。 1.「前準備」―「会社基本情報の登録」の[資産管理]タブにて、「管理用集計区分使用数」を「1~3」に変更します。 2.「前準備」―「集計区分の登録」にて、「集計区分種別」で「管理用集計区分」を選択して、棚卸開始時に絞り込む... 詳細表示
土地などの非償却資産を汎用データ受入にて入力したのですが、正しい金額になりません。
土地は、減価償却を行う通常の資産と異なり、償却方法が対象外となります。 ソフト上、全ての金額欄が手入力となるため、「汎用データ受入」においては必要となる項目も通常資産とは異なります。 取得価額だけでなく、期首帳簿価額や期末簿価価額など、必要と思われる全ての項目を設定してください。 詳細表示
「ファイル」―「データの保守」、[資産]にある「増加償却割合の一括更新」にて複数の資産を一括更新できます。 詳細表示
複数のリース資産の再リースは一覧で入力できません。 お手数ですが、一件ごとにご入力ください。 詳細表示
売買リースの「契約時消費税設定」が任意で設定できないのですが。
売買リースの「契約時消費税設定」は、取得初年度においては、「前準備」―「会社基本情報の登録」の[計算設定2]タブにあります「消費税計上(売買処理)」にて設定した内容が反映されます。 必要に応じて、「会社基本情報の登録」の「消費税計上(売買処理)」を修正してください。 詳細表示
「固定資産台帳(一)」もしくは、「月次償却額一覧」にて確認することができます。 Excel等で確認したい場合は、[出力先の選択]にて「汎用データ」を選択ください。 詳細表示
償却方法が「対象外」となるような土地の分筆(分割)には対応していません。 例えばですが、分筆先を新規登録した上で、分筆元の土地については各金額欄において、分筆した後の金額にて手修正してください。 詳細表示
「条件指示」画面の[出力方式]の「価額を出力する」にチェックを入れてください。 【参考】 「資産コード」や「減価残存率」、「課税標準額」や「課税標準額の特例」についても同様です。 詳細表示
12月決算の法人で決算月(12月)を迎えたのですが、「償却資産申告書」を確認したら古いままでした。
「償却資産申告書」は、事業期間に含まれる1月時点の申告書が出力されます。 例えば、2024年1月1日から12月31日までの事業期間の場合、 「償却資産申告書」は、2024年1月2日(※)時点のものになります。 ※償却資産申告書の賦課期間は、前年1月2日から当年1月1日までの集計となります。 12月... 詳細表示
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