「条件指示」画面の[出力帳票形式]で「償却額一覧」を選択してください。 各期間ごとの「帳簿価額が出力されます。 【参考】 [出力帳票形式]で「償却額配賦一覧」を選択した場合は出力されませんので、ご注意ください。 詳細表示
「固定資産台帳(一)」で、印刷時に改ページしたくないのですが。
[条件指示]の[出力条件1]タブの[並び順1]を[※指定なし]に設定し、[並び順2]を[固定資産科目]などで設定してください。 詳細表示
旧定率法(旧定額法)で登録している資産の五年均等償却が開始されません。
五年均等償却の判定はソフト上、「償却可能限度額」に取得価額の5%が設定されていることが前提となります。 「償却可能限度額」欄を上書き等で変更している場合は、上書きを解除してください。 ※汎用データの受入などで、資産データを受け入れしていると上書きになる場合があります。 詳細表示
償却資産申告書に付随する「種類別明細書(全資産用)」「種類別明細書(増加資産用)」「種類別明細書(減少資産用)」は、資産の取得や場所移動等の情報が正しく入力されていれば、ソフトが自動判定いたします。 特に入力等で指定する必要はありません。 詳細表示
「月次償却額一覧」で当期償却額が無い資産を出力したいのですが。
「月次償却額一覧」の[条件指示]画面にて、[出力条件2]タブの「当期償却額がない資産の出力」の[する]をチェックしてください。 詳細表示
「資産」―「減損資産の登録」にて、[設定]メニューの[減損情報の一括削除]を実行して下さい。 ※当期中の全ての減損情報が削除されますので、事前にバックアップを取ってから実行して下さい。 詳細表示
「月次償却額配賦一覧」にて、部門で絞り込むと対象データなしとなります。
条件指示の[出力条件1]タブの部門は、所属先部門ですので、配賦先が異なる場合、出力対象から除外されてしまいます。 [配賦先]タブにて、配賦先の部門を選択して下さい。 詳細表示
償却資産申告書の電子申告をしたら「送信された申告データに対しては、利用届出が行われておりません。」のエラーになります。
国税・地方税の電子申告におきましては、新規税目を申告する際、「利用届出」が必要となります。 地方税電子申告の場合は、所轄の税務署にお問い合わせ頂くか、「PCdesk(地方税電子申告ソフト)」にて、利用届出を行って下さい。 詳細表示
「仕訳データの作成」で画面出力をすると「連動コード設定の部門の設定を見直してください。」というメッセージが表示されます。
「随時」-「会計連動」-「連動コード設定」から[部門設定]を登録してください。 ※社会福祉法人会計の場合は[サービス区分設定]、公益法人会計の場合は[事業設定]になります。 詳細表示
異動履歴を修正したのに、[基本(1)]タブの部門が変更されません。
[基本(1)]タブの部門は、期末時点に所属している部門を表示しています。 [異動履歴]タブの「年月日」の列が期末日以降となるような日付で部門を変更いただくことで、 [基本(1)]タブの部門が変更されます。 詳細表示
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