「耐用年数辞書」はファイル出力できません。 ※PCA独自の資料ではないためです。 国税庁のホームページ等を参照ください。 詳細表示
『PCA固定資産シリーズ』から『PCA会計シリーズ』に承認済の仕訳を転送したいのですが。
承認済の仕訳を転送することはできません。 「仕訳データの作成」にて仕訳データを転送した後、『PCA会計シリーズ』にて承認作業を行ってください。 詳細表示
「資産」-「タックシール印刷」の[出力項目]タブにある[オプション]-[先頭資産の印字位置]にて「1~12」の範囲で調整可能です。 例えば、シールを2枚使用済だった場合は、「3面から出力」と設定してください。 詳細表示
資産の「取得日」であれば、出力することができます。 (リース資産の場合は、「契約年月日」) 事業年度のみを出力することはできません。 詳細表示
「前準備」―「会社基本情報の登録」の[計算設定]タブにて、「一括償却資産の端数調整」を「3年目で調整する」に設定してください。 【注意】 「4年目に計上する」が選択されている場合、「3」で割り切れない金額だと三年目の期末帳簿価額に端数分が残ってしまうことがあります。 詳細表示
過去に償却方法を変更した資産を新規登録したのですが、償却金額が合いません。
過去に償却方法を変更していた場合、自動計算では「計算の基礎となる額」が正しい金額にはなりません。 お手元の帳簿もしくは、移行元の別ソフトの金額を確認いただき、入力してください。 詳細表示
『PCA固定資産シリーズ』は、自動車税に対応していません。 法人税(国税)と償却資産税(地方税)のみ、対応となります。 【参考】 資産を申告対象とする設定は、以下になります。 法人税:「資産」―「資産の登録」、該当資産の[基本(1)]タブの「種類」 償却資産税:「資産」―「資産の登録」、該当資産... 詳細表示
領域の数が「9999」の範囲内であれば、何社でも作成可能です。 【参考】 1社1年度で、「1領域」とカウントします。 もし仮に、9年度ある会社であれば、1111社が最大となります。 詳細表示
旧定率法で登録している資産に資本的支出を追加したいのですが、旧定率法が設定できません。
平成19年度の改正により、資本的支出については原則、別資産として登録するよう改正されています。 もし、旧定率法(旧定額法)で資本的支出を登録したい場合は、お手数ですが新規資産としてご登録ください。 詳細表示
「固定資産台帳(一)」にて、確認することが可能です。 「条件指示」画面のパターンが「固定資産台帳(システム定義)」であれば、圧縮関連の項目(経理方式や圧縮額、圧縮後取得価額)を一列で出力しています。 パターン設定の出力レイアウトを任意で変更している場合は別途、出力レイアウトに「圧縮後取得価額」を含める... 詳細表示
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