「前準備」-「固定資産科目の登録」において、 資産区分が[無形固定資産]となっている固定資産科目で資産を登録してください。 無形固定資産の固定資産科目を使用することで、備忘価額が0円で計上されます。 詳細表示
以下の手順で行ってください。 【手順】 ①「前準備」-「会社基本情報の登録」を起動し、[環境設定]タブの[資産除去債務] を[計上する]に設定します。 ②「資産」-「資産の登録」を起動し、該当の資産をダブルクリックして詳細画面を開きます。[基本(2)]タブの[その他]の[資産除去債務]ボタンから... 詳細表示
土地などの償却方法が「対象外」となっている資産は、期末帳簿価額が手入力の欄となっています。 除売却の入力を行っても、手入力欄は変更されません。 手入力にて修正してください。 詳細表示
減損資産の登録を行ったのですが、申告書にはどのように反映されるのでしょうか。
減損損失額(資産を減損した金額)そのものは、直接は申告書には反映されません。 減損した当年度においては償却超過額、翌年度以降は償却不足額および認容額が反映されます。 【参考】 償却超過額や不足額、認容額は必ずしも減損損失額に一致するとは限りません。 法人税の確定申告における内容になりますので、金額... 詳細表示
除売却の入力を行うと、「~、除却・売却を行うと月次償却額が変更されてしまいます。」というアラートが表示されます。
減価償却が完了していない資産の除売却を行うと、当期償却額の計算が変わるケースがあります。その場合、月次償却額も変更になるため、アラートメッセージに注意喚起を行っています。 減価償却が完了していない資産の除売却を行う際は、必ず月次償却額も確認してください。 詳細表示
データ(会社)領域の件数は最大、9999件までとなっています。 【参考】 一事業年度で一領域となるため、9年分の年度がある会社であれば1111社までとなります。 詳細表示
他社ソフトから定額法の資産を移行したのですが、当期償却額が合いません。
過年度に減損処理、もしくは償却方法を変更(定率法から定額法へ)していた場合、通常の定額法の計算とならないため、当期償却額は合いません。 「計算の基礎となる額」を移行元の他社ソフトで計算していた金額にて上書きしてください。 【参考】 減損処理していた場合は更に、「前期繰越償却超過額」および「前期までの... 詳細表示
改定償却率を使用した資産を登録したいのですが、どのように入力すればいいでしょうか。
改定償却率を使用する資産、イコール「改定償却中」の資産の登録について説明します。 別ソフトからの移行などで、過年度に改定償却に突入した資産においては、「改定取得価額」を上書き修正いただくことで「改定取得価額×改定償却率=改定償却額」で計算されます。 【手順】 「資産」-「資産の登録」にて、該当する資産をダブ... 詳細表示
「資産」-「資産の登録」を起動して該当の資産を選択し、 ツールバーの[削除]ボタンをクリックしてください。 【参考】 複数の資産をまとめて削除したい場合は、 「ファイル」-「データの保守」の[資産データの削除]にて一括で削除することができます。 【注意】 削除した資産は復元できませんの... 詳細表示
「資産」-「資産の登録」を起動し、該当の資産をダブルクリックして詳細画面を開きます。 [基本(2)]タブの[その他]の[圧縮記帳]のボタンをクリックすると、圧縮記帳の入力ができます。 詳細は下記の資料をご確認ください。表示されない場合はこちら(PDF)をご確認ください。 詳細表示
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