「前準備」―「会社基本情報の登録」の[資産管理]タブにて、「棚卸機能」で「使用する」を選択してください。 更に「資産」―「タックシール印刷」にて、「資産管理の情報を出力」で「する」を選択すると、「QRコード・バーコードを出力する」を設定できるようになります。 詳細表示
除売却の入力を行うと、「~、除却・売却を行うと月次償却額が変更されてしまいます。」というアラートが表示されます。
減価償却が完了していない資産の除売却を行うと、当期償却額の計算が変わるケースがあります。その場合、月次償却額も変更になるため、アラートメッセージに注意喚起を行っています。 減価償却が完了していない資産の除売却を行う際は、必ず月次償却額も確認してください。 詳細表示
新規で資産を登録しようとすると「資産の作成に失敗しました。資産(管理)の管理コードが重複するため、作成できません。」というメッセージが表示されます。
[資産管理]タブの[管理コード]が他の資産と重複していると登録ができません。[管理コード]を確認して、登録してください。 詳細表示
「随時」-「汎用データの受入」にて、異動履歴のデータを受け入れることができます。 【手順】 ①[データの選択]で「一般資産」を選択します。 ②[資産受入対象]で[異動履歴を受入する]をチェックします。 ③[ファイルパス]で[ファイルパス(資産)]に資産データが入力されている汎用データファイル、... 詳細表示
「移動(場所)」は、資産としての所属先の場所を変更する際に設定します。 通常は、償却資産税の申告先に応じた場所を設定してください。 「移動(部門※)」は、資産としての所属部門を変更する際に設定します。 固定資産台帳などの帳票で出力対象となる部門になります。 ※社会福祉法人の場合は「... 詳細表示
残存価額とは、法定耐用年数が経過した後でも一定の価値があると考え、残す価額のことをいいます。 通常、取得価額に対して10%の金額を残存価額として計上します。 【参考】 平成19年4月1日以後、新規に取得する資産については残存価額をゼロとして計算いたします。 詳細表示
お客様が想定されているレイアウトの項目と、 受け入れるファイルに設定された項目に相違がある可能性がございます。 以下の方法にて、ご確認いただくことをお勧めいたします。 【推奨する確認方法】 1.受け入れたい項目に金額が設定されている資産を「資産」-「資産の登録」にて登録します。 2.「随時」-「... 詳細表示
平成19年度の税制改正により、旧定額(率)法において、取得価額の5%まで償却済の資産を1円まで償却できるようになりましたが、償却資産税ではどのようになりますか?
平成19年度の税制改正により、旧定額(率)法において、 取得価額の5%まで償却済の資産を1円まで償却できるようになりましたが、 償却資産税においては、評価額が取得価額の5%を下回る場合は取得価額の5%が評価額となります。 詳細表示
新規に資産を登録しましたが、[償却資産税]タブの[提出先]がグレーになり、役所が表示されません。
償却資産税の賦課期間は、申告年度の前年1月2日から、申告年度の1月1日までとなります。 そのため、申告年度の1月2日以降に取得した資産を新規に登録する場合には、 翌年の申告対象資産となるので[提出先]は表示されません。 【参考】 「期末更新処理(繰越)」をすることにより、翌期では自動で表示されるよ... 詳細表示
「資産」-「資産の登録」を起動し、該当の資産をダブルクリックして詳細画面を開きます。 [基本(2)]タブの[その他]の[圧縮記帳]のボタンをクリックすると、圧縮記帳の入力ができます。 詳細は下記の資料をご確認ください。表示されない場合はこちら(PDF)をご確認ください。 詳細表示
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