旧定率法で登録している資産に資本的支出を追加したいのですが、旧定率法が設定できません。
平成19年度の改正により、資本的支出については原則、別資産として登録するよう改正されています。 もし、旧定率法(旧定額法)で資本的支出を登録したい場合は、お手数ですが新規資産としてご登録ください。 詳細表示
「固定資産台帳(一)」にて、確認することが可能です。 「条件指示」画面のパターンが「固定資産台帳(システム定義)」であれば、圧縮関連の項目(経理方式や圧縮額、圧縮後取得価額)を一列で出力しています。 パターン設定の出力レイアウトを任意で変更している場合は別途、出力レイアウトに「圧縮後取得価額」を含める... 詳細表示
「資産(管理)の管理コードが重複するため、作成できません。」というエラーになり、資産を新規作成できません。
[資産管理]タブにある「管理コード」が既存の別資産と同じ(重複している)場合に、エラーとなります。 「会社基本情報の登録」の[資産管理]タブの「棚卸機能」が「使用する」になっていると、有形固定資産を新規登録した際に資産コードに合わせて「管理コード」も附番されます。 例えば、既存の資産にて、資産コード「... 詳細表示
「前準備」-「会社基本情報の登録」の[計算設定2]タブの[配賦計算の設定]にて、 [年額で配賦計算する]に設定してください。 当期償却額について、月額ではなく年額での計上になります。 【参考】 年額で計上されているかどうかは、「台帳・一覧」-「当期償却額配賦一覧」などで確認することができます。 詳細表示
事業期間中の特定の月(期首ではない月)から償却方法を変更したいのですが。
償却方法は事業期間において一つの資産につき、一つしか設定できません。 別表十六にて申告する際の償却方法を設定してください。 詳細表示
別表十六にて、翌期以降に償却を開始する資産を計上したいのですが。
別表十六は、期中に償却額を計上する資産が集計されます。 翌期以降に償却を開始する資産は、翌期以降の別表十六にてご確認ください。 詳細表示
200%定率法に関する項目(改定取得価額、改定償却率など)は、帳票では出力できません。 「随時」―「汎用データの作成」にて、該当の項目を出力いただき、表計算ソフト等でご確認ください。 詳細表示
資産の金額が変動する以下の項目において、入力漏れが無いかご確認ください。 ・資産の新規取得 ・除却もしくは売却 ・資産の移動 ・部門配賦 上記の入力がお済みであれば、帳票の確認および申告書の出力が可能です。 詳細表示
「月次償却額配賦一覧」にて、部門で絞り込むと対象データなしとなります。
条件指示の[出力条件1]タブの部門は、所属先部門ですので、配賦先が異なる場合、出力対象から除外されてしまいます。 [配賦先]タブにて、配賦先の部門を選択して下さい。 詳細表示
「前準備」-「会社基本情報の登録」の[環境設定]タブの[使用する暦]にて、 [西暦]・[和暦]を切り替えることができます。 詳細表示
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