旧定率法(旧定額法)で登録している資産の五年均等償却が開始されません。
五年均等償却の判定はソフト上、「償却可能限度額」に取得価額の5%が設定されていることが前提となります。 「償却可能限度額」欄を上書き等で変更している場合は、上書きを解除してください。 ※汎用データの受入などで、資産データを受け入れしていると上書きになる場合があります。 詳細表示
資産を新規登録する際、計算の基礎となる額を変更したのですが、自動計算の期首帳簿価額が再計算されません。
「計算の基礎となる額」は、今期以降の償却額を計算する際に参照されます。 過年度に取得した資産の場合の「期首帳簿価額」は、取得価額と償却方法および償却率にて計算されます。 想定した「期首帳簿価額」になっていない場合は、上書きにて修正してください。 詳細表示
除売却の入力を行うと、「~、除却・売却を行うと月次償却額が変更されてしまいます。」というアラートが表示されます。
減価償却が完了していない資産の除売却を行うと、当期償却額の計算が変わるケースがあります。その場合、月次償却額も変更になるため、アラートメッセージに注意喚起を行っています。 減価償却が完了していない資産の除売却を行う際は、必ず月次償却額も確認してください。 詳細表示
固定資産科目・部門・場所等のコード番号を変更する方法を教えてください。
固定資産科目は「前準備」-「固定資産科目の登録」、場所は「前準備」-「場所の登録」にて行います。 該当の固定資産科目・場所をダブルクリックして詳細画面を表示し、 メニューバーの[編集]-[コード変更]をクリックして新しいコードに変更してください。 部門は「前準備」-「部門の登録」にて該当部門... 詳細表示
当期から5年均等償却を開始する資産の当期償却限度額が、償却可能限度額(取得価額の5%)の5分の1になっていません。
5年均等償却の1年あたりの償却限度額は以下の計算式で求められます。 当期償却限度額 =(償却可能限度額 - 備忘価額)× 当期償却月数 ÷ 60 【例】 取得価額:10,00,000円 償却可能限度額:50,000円 期首帳簿価額: 50,000円 備忘価額: 1円 このような資産の場合、1... 詳細表示
「資産」-「タックシール印刷」で利用できる用紙の品番を教えてください。
PCAオリジナル帳票[単票タックシール2連[1枚12面](PA1332F)]です。 詳細は下記の資料をご確認ください。表示されない場合はこちら(PDF)をご確認ください。 詳細表示
処理担当者ごとにセキュリティを設定する方法を教えてください。
起動するユーザーIDごとに、使用するデータ領域を制限することができます。 また、各処理を実行できるかどうかの設定も可能です。 ※各設定は、ユーザーレベルが「システム管理者」になっているユーザーで『PCA固定資産シリーズ』を起動して行います。 【使用するデータ領域の制限】 「セキュリティ」-「領域ユーザ... 詳細表示
「前準備」-「固定資産科目の登録」において、 資産区分が[無形固定資産]となっている固定資産科目で資産を登録してください。 無形固定資産の固定資産科目を使用することで、備忘価額が0円で計上されます。 詳細表示
『PCA固定資産シリーズ』は電子帳簿保存法に対応していますか。
『PCA固定資産シリーズ』は、リビジョン6.15より電子帳簿保存法の保存要件の内、「優良電子帳簿」および「その他」に対応しています。 【参考】 電子帳簿保存法とは、紙での保存が義務付けられている帳簿について、 一定の要件を満たした電子データによる保存に関する義務等を定めた法律です。 『PCA固... 詳細表示
当期中に入力した除却・売却日であれば、[除却・売却]タブにていつでも修正可能です。 もし、前期以前に除却・売却の入力して一度でも繰越していると、日付は変更できません。 「資産」-「資産の登録」で[複写]ボタンより資産を複写して、 [除却・売却]タブにて除却・売却日を修正した後、複写元の資産を削除して... 詳細表示
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