他社ソフトから定額法の資産を移行したのですが、当期償却額が合いません。
過年度に減損処理、もしくは償却方法を変更(定率法から定額法へ)していた場合、通常の定額法の計算とならないため、当期償却額は合いません。 「計算の基礎となる額」を移行元の他社ソフトで計算していた金額にて上書きしてください。 【参考】 減損処理していた場合は更に、「前期繰越償却超過額」および「前期までの... 詳細表示
除売却の入力を行うと、「~、除却・売却を行うと月次償却額が変更されてしまいます。」というアラートが表示されます。
減価償却が完了していない資産の除売却を行うと、当期償却額の計算が変わるケースがあります。その場合、月次償却額も変更になるため、アラートメッセージに注意喚起を行っています。 減価償却が完了していない資産の除売却を行う際は、必ず月次償却額も確認してください。 詳細表示
汎用データの受入で、追加したい項目だけ資産データに受け入れることはできますか。
「汎用データの受入」では、差分でのデータの受け入れはできません。 一度、「汎用データの出力」にて資産データを出力した後、追加したい項目を付与したファイルにて「汎用データの受入」を行ってください。 詳細表示
資産の取得時に入力した部門(場所)が誤りだったので修正したいのですが。
「資産」―「資産の登録」を起動し、該当する資産をダブルクリックします。 「一般資産の登録」画面になりましたら、[異動履歴]タブを選択します。 [摘要]欄が「取得」となっている行をクリックし、「編集」ボタンをクリックすると部門や場所の修正画面になりますので、[移動後部門(場所)]を正しい部門(場所)に修... 詳細表示
金融機関辞書をダウンロードすると他のパソコンにも反映されますか。
金融機関辞書は他のパソコンに反映されません。 パソコンごとにダウンロードを行ってください。 詳細表示
償却しない(減価償却費を計上しない)資産の登録について教えてください。
償却方法を「対象外」に設定することで、減価償却費を計上せず、 償却しない資産として登録することができます。 「土地」などの非償却資産については、償却方法を「対象外」でご登録ください。 【注意】 償却方法で「対象外」を選択した場合、全ての金額の欄が手入力になります。 期首簿価価額や期末帳簿... 詳細表示
減価償却費を例えば、部門Aに50%、部門Bに50%といったように配賦する方法を教えてください。
「資産」-「配賦情報の登録」にて、入力が可能です。 「配賦情報の登録」で該当資産の詳細画面を開き、[配賦情報]タブにて、部門をご登録ください。 [比率]欄に比率を入力いただくと、比率に応じて減価償却費が配賦されます。 詳細表示
別表十六と固定資産台帳では集計する項目が異なります。 別表十六:「資産の登録」の[基本(1)]タブの[種類] 固定資産台帳:「資産の登録」の[固定資産科目] 【注意】 [種類]が[対象外]となっている資産は記載されません。 詳細は下記の資料をご確認ください。表示されない場合はこちら(PDF)... 詳細表示
当期の期末日(来年の3月31日)が今年の12月31日に変更になった場合の当期償却限度額を教えてください。
「前準備」-「会社基本情報の登録」の[計算設定1]タブの[改定償却率]の設定により、 計算方法が異なります。 【例】 取得供用日:当年4月1日 償却方法:定額法 耐用年数:10年 償却率:0.100 取得価額:1,200,000円 ■改定償却率を[使用する]設定の場合 償却率 = 0.... 詳細表示
平成19年3月31日以前取得(供用)の旧定率法・旧定額法の資産のうち償却が終了している資産にもかかわらず、[償却可能限度額][残存価格]に従来の5%と10...
新しい「別表十六(一)」と「別表十六(二)」の[償却可能限度額][残存価額]欄に金額を記載する必要があるため、項目と金額を残しています。 詳細は下記の資料をご確認ください。表示されない場合はこちら(PDF)をご確認ください。 詳細表示
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