旧定率法(旧定額法)で登録している資産の五年均等償却が開始されません。
五年均等償却の判定はソフト上、「償却可能限度額」に取得価額の5%が設定されていることが前提となります。 「償却可能限度額」欄を上書き等で変更している場合は、上書きを解除してください。 ※汎用データの受入などで、資産データを受け入れしていると上書きになる場合があります。 詳細表示
当期から5年均等償却を開始する資産の当期償却限度額が、償却可能限度額(取得価額の5%)の5分の1になっていません。
5年均等償却の1年あたりの償却限度額は以下の計算式で求められます。 当期償却限度額 =(償却可能限度額 - 備忘価額)× 当期償却月数 ÷ 60 【例】 取得価額:10,00,000円 償却可能限度額:50,000円 期首帳簿価額: 50,000円 備忘価額: 1円 このような資産の場合、1... 詳細表示
「データ領域の選択」を、会社ごとにまとめて表示させるには、メニューバーの[設定]-[メニュー プロパティ]を選択し、 [データ領域の選択時に会社別リストを表示する]にチェックを付けてください。 会社ごとに領域が表示されるようになります。 ※チェックが付いていない場合には、全ての領域が一覧で表示されます。... 詳細表示
「除却価額」を入力していると、除却益が計上される場合があります。 「除却価額」は0円のまま、入力しないようにしてください。 【参考】 除却(売却)価額は、除却(売却)した際の収入金額を入力する欄になります。 通常は、売却時に入力する運用となります。 詳細表示
一括償却資産を除売却したのに、償却額が計上されてしまいます。
一括償却資産は税法上、除売却処理をしないため、損金経理額はそのまま計上されます。 除却損(売却損)を計上したい場合は、一括償却資産ではなく一般資産として登録ください。 詳細表示
「データ領域の作成」や「期末更新処理(繰越)」における[中間申告]について教えてください。
1年(12ヶ月)の事業期間における決算に基づいて申告を行うのが[確定申告]ですが、 それを半年(6ヶ月)の仮決算で行うのが[中間申告]となります。 『PCA固定資産シリーズ』では、[確定申告]のデータ領域と[中間申告]のデータ領域は、 同じ会社であっても別のデータ領域として取り扱います。 「期... 詳細表示
再繰越は、メニューの「ファイル」-「期末更新処理(繰越)」を起動し、 [更新先データ領域を選択する(再更新)]を選択し、再更新する領域を指定して実行して下さい。 詳細表示
同じパソコンで連動する両方のソフトがインストールされていれば、直接連動が可能です。 【注意】 直接連動する場合は、必ず同じシステムユーザー(ID・PWが同じ)でログインしてください。 【参考】 士業の先生などで、複数のエディション(ネットワーク版とクラウド版といった組み合わせなど)のソフトをお持ち... 詳細表示
データ(会社)領域の件数は最大、9999件までとなっています。 【参考】 一事業年度で一領域となるため、9年分の年度がある会社であれば1111社までとなります。 詳細表示
資産を新規登録する際、計算の基礎となる額を変更したのですが、自動計算の期首帳簿価額が再計算されません。
「計算の基礎となる額」は、今期以降の償却額を計算する際に参照されます。 過年度に取得した資産の場合の「期首帳簿価額」は、取得価額と償却方法および償却率にて計算されます。 想定した「期首帳簿価額」になっていない場合は、上書きにて修正してください。 詳細表示
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