「ファイル」―「データの保守」の[資産]カテゴリにある「月次計算方法の一括変更」にて、複数の資産を一度に変更することができます。 「変更後の内容」欄で例えば、「1.前詰め」を選択すると、「0.月度期間で按分」設定の資産が一覧で表示されるので、実行ボタンをクリックすることで「1.前詰め」設定に一括修正されます。 詳細表示
減価V.3からデータコンバートしました。取得価額を税抜金額で入力していたのですが、「税込」設定でコンバートしてしまいました。修正方法はないでしょうか。
再度、データコンバートをやり直していただく方法になります。 【注意】 消費税の「税込」と「税抜」の設定変更は、入力した金額と設定が合致している前提の処理になります。 例えば、取得価額1,100,000円(税込)だったものを「税抜」設定に変更した場合に、取得価額1,000,000円になります。 内部的な計算... 詳細表示
資産の「取得日」であれば、出力することができます。 (リース資産の場合は、「契約年月日」) 事業年度のみを出力することはできません。 詳細表示
「前準備」-「会社基本情報の登録」の[環境設定]タブの [時価評価・評価替え]を[有]に設定してください。 その後、「資産」-「資産の登録」の[基本(2)]タブの[別表処理]ボタンをクリックして入力します。 詳細表示
当期において、普通償却額で償却不足額が計上されてる場合、翌期に繰り越されますか?
普通償却額の償却不足額は翌期には繰り越されません。 詳細表示
平成19年3月31日以前取得(供用)の旧定率法・旧定額法の資産のうち償却が終了している資産にもかかわらず、[償却可能限度額][残存価格]に従来の5%と10...
新しい「別表十六(一)」と「別表十六(二)」の[償却可能限度額][残存価額]欄に金額を記載する必要があるため、項目と金額を残しています。 詳細は下記の資料をご確認ください。表示されない場合はこちら(PDF)をご確認ください。 詳細表示
[取得時消費税設定]にて設定されている税区分により自動計算されます。 設定されている税区分は「資産」-「資産の登録」を起動し、 該当の資産をダブルクリックして詳細画面を開き、 メニューバーの[設定]-[取得時消費税設定]にて確認してください。 詳細は下記の資料をご確認ください。表示されない場合... 詳細表示
償却資産台帳の集計期間が「1月2日~1月1日」になっていて、事業期間と合っていません。
償却資産税の賦課期間は、申告年度の前年1月2日から、申告年度の1月1日までとなります。 そのため事業期間にかかわらず、償却資産台帳の集計期間は償却資産税の賦課期間で固定となります。 詳細表示
「資産」-「配賦情報の登録」にて月次償却額を部門配賦していますが、どの帳票で確認できますか?
「台帳・一覧」-「月次償却額配賦一覧」にて確認することができます。 【参考】 「前準備」-「会社基本情報の登録」の[計算設定2]タブの [配賦計算の設定]で[年額で配賦計算する]に設定している場合は、 当期償却額について「台帳・一覧」-「当期償却額配賦一覧」にて確認することができます。 詳細表示
前期まで償却方法が「対象外」だった資産を当期から定率法に変更する方法を教えてください。
申し訳ございませんが、 過年度にて償却方法を「対象外」で登録した資産の償却方法を変更することはできません。 お手数ですが、「資産」ー「資産の登録」にて[複写]ボタンから資産データを複写し、 改めて償却方法などをご入力ください。 詳細表示
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