資産コードの桁数は、「ファイル」-「データの保守」の[資産コードの桁数変換]にて変更することができます。[コード桁数]、[0詰め設定]の有無を指定し、[実行]ボタンをクリックします。 【注意】 1件でも資産を登録した後は、桁数を減らすことはできません。 詳細は下記の資料をご確認ください。表示されない... 詳細表示
「ファイル」-「データ領域の作成」にて管理したい会社の数だけデータ領域を作成します。各会社のデータ処理を行う際は、「ファイル」-「データ領域の選択」にて[会社][事業期間]を選択してください。 詳細表示
仕訳データの作成で償却額の仕訳を月次で作成したいのに、年額になってしまいます。
「随時」-「会計連動」-「会計連動」にて、[償却額等の仕訳転送設定]を「3:月次毎」に設定してください。 【注意】 「仕訳データの作成」にて、一度でも仕訳データを作成していた場合、変更はできません。 詳細表示
「期末更新処理(繰越)」で仮登録した資産を繰り越さないようにしたいのですが。
新規更新の場合は、仮登録した資産を限定して繰り越さないようにすることはできません。 再更新であれば、[資産を選択して更新する]をチェックして、「資産」ボタンから繰り越す資産を指定することが可能です。 詳細表示
資産データを汎用データで受け入れると、償却額が0円になってしまいます。
資産データを汎用データで受け入れる際、「償却実施率」がレイアウトに含まれていると0円になってしまう場合があります。 「償却実施率」をレイアウトに含めないようにしてください。 【参考】 「償却実施率」がレイアウトに含まれていても、数値が「100」になっていれば償却額は計算されます。 詳細表示
月次で減損処理を行うことは出来ません。 「資産」-「減損資産の登録」にて、減損処理が行えるのは事業年度あたり、四半期ごとの最大四回になります。 詳細表示
公益法人なのですが、定額法の計算を耐用年数で行いたいのですが。
公益法人であれば、「前準備」-「会社基本情報の登録」にて設定が可能です。 [計算設定2]タブの[計算設定(公益法人)]の[定額法の計算]を、「耐用年数」に設定してください。 定額法の資産については、以下の計算式で償却額が算出されるようになります。 取得価額÷耐用年数×当期償却月数÷12 詳細表示
「前準備」-「役所の登録」にて、該当する償却資産税の申告先の詳細画面を開きます。 [償却資産税(3)]タブにある「備考(添付書類等)」欄に入力することで、「第二十六号様式 償却資産申告書」の備考欄に出力されます。 詳細表示
以下の条件に合致する場合、場所や役所、部門などの資産が参照するマスターは削除できません。 ・新規取得時に特定の資産に設定していた場所(役所、部門) ・移動時に特定の資産に設定していた場所(役所、部門) ・除売却した特定の資産に設定している場所(役所、部門) 詳細表示
『PCA固定資産シリーズ』は、自動車税に対応していません。 法人税(国税)と償却資産税(地方税)のみ、対応となります。 【参考】 資産を申告対象とする設定は、以下になります。 法人税:「資産」―「資産の登録」、該当資産の[基本(1)]タブの「種類」 償却資産税:「資産」―「資産の登録」、該当資産... 詳細表示
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