新規に資産を取得したのですが、種類別明細書で増加事由に「○」が付かないのですが。
「資産」-「資産の登録」にて、該当する資産の詳細画面を開きます。 [償却資産税]タブにて、「増加事由」から「1:新品資産取得」もしくは「2:中古資産取得」などを設定してください。 詳細表示
五年均等償却の残り年数は、ソフト上でカウントしていないため判別出来ません。 【参考】 五年均等償却は、償却可能限度額(=取得価額の5%)から一年辺り1%ずつ定額で償却を行います。 『PCA固定資産シリーズ』を期中で新規導入した場合でも、期首帳簿価額が正しい金額になっていれば計算上は問題ありません。 詳細表示
「データ領域の選択」を、会社ごとにまとめて表示させるには、メニューバーの[設定]-[メニュー プロパティ]を選択し、 [データ領域の選択時に会社別リストを表示する]にチェックを付けてください。 会社ごとに領域が表示されるようになります。 ※チェックが付いていない場合には、全ての領域が一覧で表示されます。... 詳細表示
資産コードの桁数は、「ファイル」-「データの保守」の[資産コードの桁数変換]にて変更することができます。[コード桁数]、[0詰め設定]の有無を指定し、[実行]ボタンをクリックします。 【注意】 1件でも資産を登録した後は、桁数を減らすことはできません。 詳細は下記の資料をご確認ください。表示されない... 詳細表示
1年を超える事業期間を設定することはできません。1年以内で設定してください。 詳細表示
部門(サービス/事業)ごとに配賦する割合をあらかじめ、設定できますか?
「前準備」-「配賦基準の登録」にて部門(サービス/事業)別の経費の配賦の基準となる割合を登録しておくことができます。 新規に資産を登録した際に、登録した配賦基準を基に配賦情報を作成します。 詳細は下記の資料をご確認ください。表示されない場合はこちら(PDF)をご確認ください。 詳細表示
平成19年3月31日以前取得(供用)の旧定率法・旧定額法の資産のうち償却が終了している資産にもかかわらず、[償却可能限度額][残存価格]に従来の5%と10...
新しい「別表十六(一)」と「別表十六(二)」の[償却可能限度額][残存価額]欄に金額を記載する必要があるため、項目と金額を残しています。 詳細は下記の資料をご確認ください。表示されない場合はこちら(PDF)をご確認ください。 詳細表示
平成19年4月1日に取得(供用)した資産について定率法(耐用年数2年)で登録しましたが、当期に備忘価額1円を除いた全額が償却されてしまいます。
新定率法・耐用年数2年の償却率は1.00ですので、備忘価額1円を残した残額が当期償却額となります。 詳細表示
旧定額(率)法の資産を新規で登録した場合の、5年均等償却にする方法を教えてください。
「資産」-「資産の登録」を起動し、該当の資産をダブルクリックして詳細画面を開きます。 [基本(2)]タブの[残存価額]に[10%]、 [償却可能限度額]に[5%]が設定されているかご確認ください。 [償却可能限度額]に金額が設定されますと、5年均等償却が行われるようになります。 詳細は下記の資料を... 詳細表示
申告書を白紙で出力するには、申告書を起動して[条件指示]の[出力の種類]で[印刷等]を選択します。 [印刷指示]ボタンをクリックすると[印刷等の条件指示]が表示されますので、 [出力形式]の[記入用としてフォームだけ印刷する]にチェックを付けて出力してください。 詳細表示
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