「随時」-「汎用データの受入」にて、別領域から資産を受け入れることは可能です。 ですが、別の資産で同じコードを使用している場合、同じ資産と見做され、上書きされてしまいます。 資産コードが重複しないよう、事前に受け入れる資産データを調整する必要があります。 詳細表示
事由(1売却、2滅失、3移動、4その他)については、 「資産」-「資産の登録」にて除却・売却した際に設定した内容に応じて選択されます。 例えば、[1:除却]もしくは[4:一部除却]を設定すると、 「申告書」-「種類別明細書(減少資産用)」で「2滅失」が選択されます。 区分(1全部、2一部)につ... 詳細表示
期中に除却(売却)した場合に、除却(売却)した月の償却額を計上しないためにはどうすれば良いでしょうか。
「資産」―「資産の登録」にて該当資産をクリックして、「一般資産の登録」画面を開きます。 [基本(2)]タブの[当期償却月数]を除却(売却)した月を含まない月数で上書きします。 その後、必要に応じて[月次償却]タブの月次償却額を上書きして下さい。 詳細表示
他社ソフトからデータを移行したのですが、端数が1円合いません。
「ファイル」―「会社基本情報の登録」の[環境設定]タブにて、端数処理を移行元のソフトを同じ設定にしてください。 もし、それでも合わない場合は、「資産」―「資産の登録」にて「償却限度額」を上書きにて修正してください。 詳細表示
取引先の登録に適格請求書発行事業者を登録する方法を教えてください。
「前準備」-「取引先の登録」で[適格請求書発行事業者]の項目を入力し登録します。 [事業者区分] [0:適格]:適格請求書発行事業者の場合に選択します。 [1:非適格(経過措置あり)]:免税事業者など、適格請求書発行事業者に該当しない場合で 経過措置を適用する場... 詳細表示
資産を新規登録する際、計算の基礎となる額を変更したのですが、自動計算の期首帳簿価額が再計算されません。
「計算の基礎となる額」は、今期以降の償却額を計算する際に参照されます。 過年度に取得した資産の場合の「期首帳簿価額」は、取得価額と償却方法および償却率にて計算されます。 想定した「期首帳簿価額」になっていない場合は、上書きにて修正してください。 詳細表示
データ(会社)領域の件数は最大、9999件までとなっています。 【参考】 一事業年度で一領域となるため、9年分の年度がある会社であれば1111社までとなります。 詳細表示
一括償却資産を新規取得したのですが、一年分の金額が上半期で全て計上されてしまいます。
「前準備」―「会社基本情報の登録」の[計算設定1]タブにて、「取得初年度の一括償却」の設定を「中間申告字に全額計上」となっている場合に、上半期で取得初年度の金額が全て計上されます。 「一年間で均等按分」を設定いただくと、一年間で均等に按分しての計上になります。 詳細表示
「随時」-「仕訳データの作成」であれば、「償却額」の仕訳を作成する際に「間接法」もしくは「直接法」のどちらかを選択することができます。 【参考】 帳票は全て間接法のため、「減価償却累計額」が計上されます。 詳細表示
当期に資産の減損損失を計上するには、以下の手順で行ってください。 【操作手順】 ①「前準備」-「会社基本情報の登録」を起動し、[環境設定]タブの[減損損失]を[計上する]に設定します。 ②「前準備」-「減損グループの登録」を起動し、新規に減損グループを作成・登録します。 ③「資産」-「減損資産の登録」... 詳細表示
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