資産の登録にて、入力した取得価額の消費税が「税込」であれば、売却額も税込金額を入力してください。 【注意】 取得価額の消費税が「税抜」だった場合、売却額に税込金額を入力すると、売却仕訳が正しい金額になりません。 詳細表示
リビジョン6.25以降の固定資産台帳(一)にて、以下のレイアウト項目が追加されています。 ・期首取得価額 ・増加取得価額 ・減少取得価額 ・期末取得価額 条件指示の画面にある[パターン]の「設定」ボタンをクリックして、パターン設定の画面で上記の項目を追加してください。 詳細表示
入力画面のファンクションキーは、カスタマイズできません。 ソフトおよび処理内容によって異なりますので、ファンクションキーに割り当てられていない操作内容についてはメニュー等より直接操作してください。 詳細表示
「別表十六(六) 繰延資産の償却額の計算に関する明細書」に登録資産を表示させたい。
繰延資産の申告書になりますので、償却方法が[均等償却][一時償却]となっている資産が出力されます。 詳細表示
定額法:取得価額 旧定額法:取得価額-残存価額 定率法・旧定率法:期首簿価 ※ ※取得初年度は取得価額となります。 【注意】 減損処理や圧縮記帳など、特殊な処理をされている場合は、その金額も加味した計算となります。 詳細表示
償却しない(減価償却費を計上しない)資産の登録について教えてください。
償却方法を「対象外」に設定することで、減価償却費を計上せず、 償却しない資産として登録することができます。 「土地」などの非償却資産については、償却方法を「対象外」でご登録ください。 【注意】 償却方法で「対象外」を選択した場合、全ての金額の欄が手入力になります。 期首簿価価額や期末帳簿... 詳細表示
算出償却限度額は通常、以下の計算式で算出されます。 計算の基礎となる額 × 償却率 ※250%定率法および200%定率法において、改定償却中の資産の場合は、改定取得価額×改定償却率となります。 【参考】 旧定率法および旧定額法で、翌年から五年均等償却になる資産は 算出償却限度額 ≠ ... 詳細表示
少額減価償却資産を登録すると、「少額減価償却資産は、取得年月日および供用年月日が平成15年4月1日~令和4年3月31日でなければなりません。」と表示されます。
中小企業の設備投資を促進する少額減価償却資産の取得価額の損金算入の特例が平成15年4月1日に創設されました。 令和4年度税制におきまして、令和6年3月31日までの制度とされているため、 『PCA固定資産シリーズ』では少額減価償却資産の取得供用日を 平成15年4月1日~令和6年3月31日 上記の... 詳細表示
各ソフトの対応OSは、こちらをご確認ください。 詳細表示
「建設仮勘定」を自動で管理することは出来ません。 以下の方法で疑似的に管理することは可能です。 ・固定資産科目を「建設仮勘定」で登録し、完成後に正式な科目に修正する。 ・固定資産科目を「建設仮勘定」で登録し、完成後の除却。完成した資産は別途、新規資産として登録する。 ※『P... 詳細表示
416件中 221 - 230 件を表示