「随時」-「汎用データの受入」にて、受入することが可能です。 【ご注意】 [データの選択]欄にて、「少額資産」を選択しないと受入できません。 「一般資産」等とはレイアウトが異なりますので、ご注意ください。 詳細表示
「ファイル」-「データ領域の作成」にで、[複写]ボタンから会社領域を複写します。 同じ会社領域が一時的に重複しますので、判別が付くようどちらかの会社コードおよび会社名を変更します。 分割元、分割先それぞれのデータ領域で、「ファイル」-「データの保守」にて[資産]メニューにある「資産データの削除」で不要な資産の... 詳細表示
「資産」-「資産の登録」の該当資産の詳細画面にて、いつでも修正できます。 [基本(2)]タブの「%」欄のパーセンテージを修正するか、もしくは金額を上書きで修正してください。 【注意】 償却の途中で変更した場合、税務通りの計算が行われなくなる可能性があります。 詳細表示
過年度データ分につきましても、現行の新様式で出力されます。 予めご注意ください。 詳細表示
当期の期末日(来年の3月31日)が今年の12月31日に変更になった場合の当期償却限度額を教えてください。
「前準備」-「会社基本情報の登録」の[計算設定1]タブの[改定償却率]の設定により、 計算方法が異なります。 【例】 取得供用日:当年4月1日 償却方法:定額法 耐用年数:10年 償却率:0.100 取得価額:1,200,000円 ■改定償却率を[使用する]設定の場合 償却率 = 0.... 詳細表示
「資産」-「配賦情報の登録」にて月次償却額を部門配賦していますが、どの帳票で確認できますか?
「台帳・一覧」-「月次償却額配賦一覧」にて確認することができます。 【参考】 「前準備」-「会社基本情報の登録」の[計算設定2]タブの [配賦計算の設定]で[年額で配賦計算する]に設定している場合は、 当期償却額について「台帳・一覧」-「当期償却額配賦一覧」にて確認することができます。 詳細表示
旧定率法(旧定額法)で登録している資産の五年均等償却が開始されません。
五年均等償却の判定はソフト上、「償却可能限度額」に取得価額の5%が設定されていることが前提となります。 「償却可能限度額」欄を上書き等で変更している場合は、上書きを解除してください。 ※汎用データの受入などで、資産データを受け入れしていると上書きになる場合があります。 詳細表示
減損資産の登録を行ったのですが、申告書にはどのように反映されるのでしょうか。
減損損失額(資産を減損した金額)そのものは、直接は申告書には反映されません。 減損した当年度においては償却超過額、翌年度以降は償却不足額および認容額が反映されます。 【参考】 償却超過額や不足額、認容額は必ずしも減損損失額に一致するとは限りません。 法人税の確定申告における内容になりますので、金額... 詳細表示
「固定資産台帳(一)」にて、確認することが可能です。 「条件指示」画面のパターンが「固定資産台帳(システム定義)」であれば、圧縮関連の項目(経理方式や圧縮額、圧縮後取得価額)を一列で出力しています。 パターン設定の出力レイアウトを任意で変更している場合は別途、出力レイアウトに「圧縮後取得価額」を含める... 詳細表示
除売却の入力を行うと、「~、除却・売却を行うと月次償却額が変更されてしまいます。」というアラートが表示されます。
減価償却が完了していない資産の除売却を行うと、当期償却額の計算が変わるケースがあります。その場合、月次償却額も変更になるため、アラートメッセージに注意喚起を行っています。 減価償却が完了していない資産の除売却を行う際は、必ず月次償却額も確認してください。 詳細表示
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