同じパソコンで連動する両方のソフトがインストールされていれば、直接連動が可能です。 【注意】 直接連動する場合は、必ず同じシステムユーザー(ID・PWが同じ)でログインしてください。 【参考】 士業の先生などで、複数のエディション(ネットワーク版とクラウド版といった組み合わせなど)のソフトをお持ち... 詳細表示
データ(会社)領域の件数は最大、9999件までとなっています。 【参考】 一事業年度で一領域となるため、9年分の年度がある会社であれば1111社までとなります。 詳細表示
資産を新規登録する際、計算の基礎となる額を変更したのですが、自動計算の期首帳簿価額が再計算されません。
「計算の基礎となる額」は、今期以降の償却額を計算する際に参照されます。 過年度に取得した資産の場合の「期首帳簿価額」は、取得価額と償却方法および償却率にて計算されます。 想定した「期首帳簿価額」になっていない場合は、上書きにて修正してください。 詳細表示
取引先の登録に適格請求書発行事業者を登録する方法を教えてください。
「前準備」-「取引先の登録」で[適格請求書発行事業者]の項目を入力し登録します。 [事業者区分] [0:適格]:適格請求書発行事業者の場合に選択します。 [1:非適格(経過措置あり)]:免税事業者など、適格請求書発行事業者に該当しない場合で 経過措置を適用する場... 詳細表示
貸手側の資産としては、所有権を保持している資産であれば、 一般資産としての管理であれば可能です。通常の資産としてご登録ください。 借り手側の場合は、リース資産としての登録になります。 所有権の有無に応じて、リース資産区分を設定してください。 【注意】 貸手側の資産として登録した場... 詳細表示
算出償却限度額は通常、以下の計算式で算出されます。 計算の基礎となる額 × 償却率 ※250%定率法および200%定率法において、改定償却中の資産の場合は、改定取得価額×改定償却率となります。 【参考】 旧定率法および旧定額法で、翌年から五年均等償却になる資産は 算出償却限度額 ≠ ... 詳細表示
『PCA固定資産シリーズ』では、登録済の資産データに基づいて会計仕訳を作成することができます。 資産の取得や除売却、償却額などの仕訳において、借方および貸方の金額が自動計算されます。 同じ『PCA会計シリーズ』『PCA社会福祉法人シリーズ』『PCA公益法人会計シリーズ』などであれば、 作成した仕訳を連動... 詳細表示
定額法:取得価額 旧定額法:取得価額-残存価額 定率法・旧定率法:期首簿価 ※ ※取得初年度は取得価額となります。 【注意】 減損処理や圧縮記帳など、特殊な処理をされている場合は、その金額も加味した計算となります。 詳細表示
処理担当者ごとにセキュリティを設定する方法を教えてください。
起動するユーザーIDごとに、使用するデータ領域を制限することができます。 また、各処理を実行できるかどうかの設定も可能です。 ※各設定は、ユーザーレベルが「システム管理者」になっているユーザーで『PCA固定資産シリーズ』を起動して行います。 【使用するデータ領域の制限】 「セキュリティ」-「領域ユーザ... 詳細表示
「資産」-「資産の登録」を起動して該当の資産を選択し、随時、必要な項目を入力・修正してください。 資産コードについては、[編集]メニューの「コード変更」より、修正ができます。 詳細は下記の資料をご確認ください。表示されない場合は登録済み資産のコードの変更方法(PDF)をご確認ください。 【注意】... 詳細表示
416件中 161 - 170 件を表示