バージョンアップの場合は、製造番号・登録番号は旧ソフトのものを引き継ぎますので、ユーザー登録は必要ございません。 詳細表示
200%定率法に関する項目(改定取得価額、改定償却率など)は、帳票では出力できません。 「随時」―「汎用データの作成」にて、該当の項目を出力いただき、表計算ソフト等でご確認ください。 詳細表示
「償却資産申告書」の「借用資産」の「有」欄に「○」を記載したいのですが。
「前準備」―「役所の登録」にて該当の提出先の詳細画面にて、[償却資産税(3)]タブの「借用資産」の「有」を選択してください。 【参考】 「借用資産」の有無などの償却資産申告の欄外は、各提出先ごとの設定になります。 詳細表示
データ(会社)領域の件数は最大、9999件までとなっています。 【参考】 一事業年度で一領域となるため、9年分の年度がある会社であれば1111社までとなります。 詳細表示
「PCA Hub連動設定」「PCA eDOC連動設定」の際、Hubサービスへのログインは必要ですか?
初回ログインの際には必要になりますので、Hubサービスへログインするためのログイン名とパスワードをご確認のうえ設定を行ってください。 二回目以降は、Hubサービスへのログイン状態が維持されていればログインは必要なく、アプリケーションの利用に関する同意画面が表示され同意語に「認証に成功しました」と表示されるか、同... 詳細表示
「前準備」-「会社基本情報の登録」の[環境設定]タブの [時価評価・評価替え]を[有]に設定してください。 その後、「資産」-「資産の登録」の[基本(2)]タブの[別表処理]ボタンをクリックして入力します。 詳細表示
平成19年3月31日以前取得(供用)の旧定率法・旧定額法の資産のうち償却が終了している資産にもかかわらず、[償却可能限度額][残存価格]に従来の5%と10...
新しい「別表十六(一)」と「別表十六(二)」の[償却可能限度額][残存価額]欄に金額を記載する必要があるため、項目と金額を残しています。 詳細は下記の資料をご確認ください。表示されない場合はこちら(PDF)をご確認ください。 詳細表示
当期から5年均等償却を開始する資産の当期償却限度額が、償却可能限度額(取得価額の5%)の5分の1になっていません。
5年均等償却の1年あたりの償却限度額は以下の計算式で求められます。 当期償却限度額 =(償却可能限度額 - 備忘価額)× 当期償却月数 ÷ 60 【例】 取得価額:10,00,000円 償却可能限度額:50,000円 期首帳簿価額: 50,000円 備忘価額: 1円 このような資産の場合、1... 詳細表示
「資産」-「資産の登録」を起動し、該当の資産をダブルクリックして詳細画面を開きます。 [遊休]タブをクリックして、[追加]ボタンから入力して登録してください。 【参考】 ■[遊休期間]の終了日は、事業期間外の日付は設定できません。 詳細表示
旧定額(率)法の資産を新規で登録した場合の、5年均等償却にする方法を教えてください。
「資産」-「資産の登録」を起動し、該当の資産をダブルクリックして詳細画面を開きます。 [基本(2)]タブの[残存価額]に[10%]、 [償却可能限度額]に[5%]が設定されているかご確認ください。 [償却可能限度額]に金額が設定されますと、5年均等償却が行われるようになります。 詳細は下記の資料を... 詳細表示
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