すぐに新会計基準への移行をするご予定がないお客様や移行の必要がないお客様も、機能強化などの観点からソフトをアップデートしていただくことをおすすめいたします。

アップデート後も、新しく追加される「令和7年施行基準へのコンバート」のメニューからの操作を行わなければ従来の会計基準のままソフトをご利用いただけますのでご安心ください。

※アップデートを行うにあたり、複数の端末でソフトをご利用いただいている場合や、外部の方とバックアップデータのやり取りをされている場合、他社様のソフトとのデータ連携やソフトのカスタマイズなどを行われている場合は、アップデートを行って問題ないかの事前確認が必要です。

アップデートの事前確認事項や操作方法の詳細についてはこちらをご確認ください。