退職~再雇用・再入社の間に他社での勤務がある場合等は、新規で社員コードを作成した方がよい可能性があります。
新規で社員コードを作成して対応するケースと、従来の社員コードで引き続き対応するケースのソフト上の注意点を以下に記載します。
ご参照のうえで社労士等にご相談いただき、どちらのケースで対応されるかをご判断ください。
【新規で社員コードを作成し、従来の社員コードは退職のまま社員情報を残しておくケース】
・同一人物ですが、各帳票で2カウント扱いになります。
・年末調整計算時に、従来の社員コードは社員指定より除外する必要があります。
・従来の社員コードで登録した明細データを合算し、「年末調整」-「年末調整控除項目入力」を起動し[前職分・調整額]タブの[調整額]に入力が必要です。[総支給額からの調整額]に課税合計のトータル、[税額からの調整額]に所得税のトータル、[社会保険額からの調整額]に社保合計のトータルを入力してください。
【就労状況を退職から在職に変更し、従来の社員コードを引き続き使用するケース】
・入社日もリセットした場合、勤続年数もリセットされます。(勤続年数は有給休暇付与入力、区分別集計表、住所録等で使用しています。)
・資格取得日および資格喪失日の履歴は管理ができません。再雇用・再入社前の資格取得日および資格喪失日を残しておきたい場合は、「社員」-「社員登録」-「社員情報の登録」を起動し[その他]タブの[備考]に入力してください。
※退職~再雇用・再入社の間に他社での勤務がある場合、前職分への入力方法については、税理士等へご確認してください。