財産目録で固定資産の［取得価額］［減価償却累計額］［貸借対照表価額］が正しく表示されません。

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回答

減価償却の仕訳が間接法か直接法かで手順が異なります。

■間接法（減価償却費累計額を利用して、減価償却の仕訳をしている場合）

■直接法（減価償却費累計額を利用せず、減価償却の仕訳をしている場合）

【間接法】

間接法で入力し、評価勘定科目設定を行うと、財産目録の［取得価額］［減価償却累計額］［貸借対照表価額］を自動計算します。

♦手順♦

※減価償却累計額は固定資産の種類ごとに補助科目が必要です。作業前にバックアップをお願いします。

①「前準備」－「科目の登録」－「科目関連情報の一括登録」の［評価勘定科目設定］を開きます。

②減価償却累計額の補助科目ごとに固定資産科目を［控除対象科目］として設定します。

③「決算処理」－「決算書」より財産目録の金額をご確認ください。

決算額（期首残高＋期中仕訳の結果）を自動で確認し［取得価額］［減価償却累計額］［貸借対照表価額］を計算します。

【参考】

初期設定のまま建物（基本財産）の減価償却費（間接法）を仕訳をする場合は

615　減価償却費　/209　建物減価償却費累計額　という仕訳になります。

※209　建物減価償却累計額は、203建物（基本財産）が初期設定で評価勘定の［控除対象科目］に設定されています。

詳細は下記の資料をご確認ください。表示されない場合はこちら（PDF）をご確認ください。

【直接法】

直接法で入力している場合は、財産目録の［貸借対照表価額］を自動表示し、［取得価額］は手入力します。

［取得価額］　　　：手入力が必要

［減価償却累計額］：手入力した取得価額ー［貸借対照表価額］

［貸借対照表価額］：期首残高＋期中仕訳の結果（自動計算）

♦手順♦

① 「決算処理」－「決算書」のメニューバーの［決算書編集］（［編集］－「決算書編集」）をクリックすると以下の画面になります。

② 編集したい科目を右クリックで選択し、［財産目録詳細内容の設定］をクリックします。

③ ［財産目録詳細設定］画面が開きますので、左下の［取得価額］を［手入力する］を選択し、金額を入力後、［設定］をクリックしてください。

詳細は下記の資料をご確認ください。表示されない場合はこちら（PDF）をご確認ください。

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