領域の数が「9999」の範囲内であれば、何社でも作成可能です。 【参考】 1社1年度で、「1領域」とカウントします。 もし仮に、9年度ある会社であれば、1111社が最大となります。 詳細表示
データ(会社)領域の件数は最大、9999件までとなっています。 【参考】 一事業年度で一領域となるため、9年分の年度がある会社であれば1111社までとなります。 詳細表示
「固定資産台帳(一)」にて、確認することが可能です。 「条件指示」画面のパターンが「固定資産台帳(システム定義)」であれば、圧縮関連の項目(経理方式や圧縮額、圧縮後取得価額)を一列で出力しています。 パターン設定の出力レイアウトを任意で変更している場合は別途、出力レイアウトに「圧縮後取得価額」を含める... 詳細表示
ソフトウェアを「均等償却」で登録しているのですが、分割できません。
償却方法「均等償却」は、主に税務上の繰延資産(建物賃借権利金やノーハウ費用、同業者団体加入金など)を登録する際に設定することを想定しています。 手入力にて金額を修正いただくか、分割するような無形固定資産であれば「定額法」にて登録ください。 詳細表示
「有形固定資産等明細表」に、一括償却資産は集計されます。 一般資産と同じ固定資産科目を設定している場合は、該当の科目に合計して集計されます。 詳細表示
固定資産台帳の条件指示の内容を他のデータ領域のコピーしたいのですが。
固定資産台帳などの帳票の条件指示の内容は、他のデータ領域にコピーすることはできません。 会社領域ごとで項目の設定が異なる場合があり、自動でのコピーができないためです。 お手数ですが、帳票の条件指示の内容はそれぞれの領域にて設定いただくようお願いします。 詳細表示
「固定資産台帳(一)」で、印刷時に改ページしたくないのですが。
[条件指示]の[出力条件1]タブの[並び順1]を[※指定なし]に設定し、[並び順2]を[固定資産科目]などで設定してください。 詳細表示
少額資産は、取得した事業年度で消耗品費として計上するため、月次償却額一覧には出力されません。 少額資産一覧にてご確認ください。 詳細表示
償却資産申告書に付随する「種類別明細書(全資産用)」「種類別明細書(増加資産用)」「種類別明細書(減少資産用)」は、資産の取得や場所移動等の情報が正しく入力されていれば、ソフトが自動判定いたします。 特に入力等で指定する必要はありません。 詳細表示
「総合償却」は運用で対応いただくことが可能です。 一例としては以下の通りです。 1.総合償却する単位で、事前に「集計区分」を新規登録する。 2.総合償却の内訳となる資産を個別に登録する。 3.事前に用意した「集計区分」を個別の資産に登録する。 4.固定資産台帳などで、「並び順1」に「集計区分」を設定... 詳細表示
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